商業出版とは?自費出版との違い・費用・実現する方法まで解説

商業出版 自費出版 違い

商業出版は、数ある出版形態の中でも長年主流とされてきた方法です

本を売り上げ利益を得ることが主な目的となっており、発行した本は書店やネット通販を通して全国的に展開される場合がほとんどです。
宣伝効果を求めて商業出版を試みる企業も少なくありません。

基本的に出版社側が費用のすべてを負担する商業出版と自費出版の違いや、それぞれの形式が持つ特徴を知ることで自分の出したい本がどんな出版形式に適しているかを把握しましょう。

今回は

  • 商業出版と自費出版の違いとそれぞれの特徴
  • 商業出版のメリット・デメリット
  • 商業出版の企画書の作り方

についてご紹介します。

 

 

【結論】商業出版と自費出版の違いまとめ

 

商業出版自費出版
・費用は出版社が負担する。

・主な目的は本の売上と印税

・内容や装丁など著者の意向が反映されるとは限らない

・費用は著者自身が負担する

・主な目的は個人の作品づくり

・内容や装丁など著者が自由に決められる。

 

それぞれの出版形態にメリット・デメリットがありますので、本を出したいと考えた際は自身の出版目的や予算に合った形態を選ぶべきです。

この記事で、商業出版・自費出版それぞれの特徴について徹底解説していきます!

 

 

商業出版とは?

商業出版とは、出版社が企画を立案し、著者が原稿を執筆して書籍を製作する最も一般的な出版形式です。

書店で売られる本の大半がこの方式で出版されており、長年にわたって主流とされてきた形式のため、商業をつけずに単に「出版」と呼ばれることもあります。
印刷を終え製本された書籍は店頭に並び、全国の書店やネット上で展開されます。

商業出版の主な目的は、本の売上と印税です

出版や制作に関するコストは主に出版社が負担するため、発行した本が売れ残り在庫が出た場合には出版社が赤字を抱える可能性が出てきます。
そのため、読者が今どんな本を読みたいと思っているかを理解して「売れる本」を作ることが何よりも優先されます。

商業出版では企画の発案は主に編集者が行い、出版社が発売日を決定して著者が原稿を執筆します。

発行した本がベストセラーになった場合は、出版社はもちろん著者も売上に応じて印税収入を得ることになります。
商業出版では、発行部数や書店での展開は出版社の主導で判断されることがほとんどです。

出版された本は全国の書店に大々的に展開されるほか、出版社の公式サイトや大手通販サイトを利用したネット通販などで広く販売されます。

 

商業出版の特徴は「利益を出す、売れる本を出すこと」

商業出版の最大の特徴は売上による利益を目的としていることです。

出版社は本の製作に要される費用を負担するだけでなく、広告宣伝や買い取りに対してもコストを負うことになります。
刊行した本の売上が芳しくない場合は書店からの返品が行われ、最終的には絶版という判断が下されます。

出版社が利益を出すためには本の部数を売り上げることが重要であり、最終的には売れる本を出版することがゴールとされます。
そのため著者の意向よりも市場のニーズが優先される傾向があると言えます。

 

商業出版では著者の意向が優先されないという性質上、

  • 「自由に自分を表現したい」という場合は自費出版
  • 「本をビジネスに役立てたい」という場合は企業出版

 

のほうが合っているでしょう。

 

読者に指示される内容を目指すため内容の面で制約を受ける場合もありますが、商業出版には著者側にも大きなメリットがあります。

 

商業出版のメリット

商業出版を選ぶ一番のメリットは、著者が費用を負担することなく本を出版できることです。
出版社側がすべての費用を負担してくれるため、著者は無料で本を出版した上で原稿に対しての報酬をもらうことができます。

ネームバリューの高い出版社から本を刊行することでその分野の専門家として認知されるという利点もあります。
企業が書籍を製作する場合、多くの書店に本が並ぶ商業出版は集客アップにつながるほか、効果的なブランディングの手段になり得るでしょう。

企業にまつわる情報を本という形でまとめる作業は、その企業固有の強みが何であるかを改めて発見する手助けになります。

また、本が売れることで印税での収入を得られるのも商業出版の大きなメリットです。

 

商業出版のデメリット

一方、商業出版を選ぶうえでのデメリットは、本を製作するにあたって完全に著者の意向が反映されるとは限らない点です。

商業出版はあくまでも売れる本を製作して利益を出すことが前提であるため、魅力的なコンテンツと言えるかどうかが厳しく判断されます。
そのため出版のための企画を通すのは容易ではなく、読者のニーズに合わせて何度も修正が入ることによって著者が想定した通りの内容とは遠ざかってしまう可能性があります。

出版社が利益を出すためには当然ながら面白い本を作ることが重要であり、内容には一定の質が要求されます。
そのため著者と編集者の間で執筆や校正といった作業を入念に行う必要があり、完成までに膨大な時間と労力が要されます。

また、商業出版された書籍は全国の書店に並べられ、多くの読者が広く手に取る本になります。
そのため、もしもクオリティの低い本を出した場合は企業や商品のブランドイメージ低下につながる危険性もあります。

発行した書籍が大規模に展開される商業出版は効果的な宣伝手段ですが、その分大きな影響力を及ぼしかねないということを正しく理解しておく必要があるでしょう。

商業出版にかかる費用

商業出版の費用は出版社が負担するため、著者の負担は0円です

前述したように、商業出版は売り上げによる利益を生み出すことを目的とした出版です。

費用を負担する出版社側が著作権を持ち、内容や装丁のデザインも決定する権限を持ちます。

 

自費出版との違いとは?

商業出版は代表的な出版の方式ですが、これ以外の出版形態と言えば、よく知られているものに自費出版があります。

商業出版と自費出版の最もわかりやすい差異は、本を出版する際の費用を負担するのが誰かという点です。
商業出版では主に出版社側が費用を負担するのに対し、自費出版では著者自身がすべての費用を負担します。

 

自費出版とは?

自費出版とは、文字通り自ら費用を負担して本を出版する方法を指します。企業が本を出版する場合は、出版社に直接依頼して本を作ってもらう形になります。
出版社に企画を持ち込み、流通に関する作業や製本を代行してもらうことで誰でも本を作ることが可能となっているのが自費出版の大きな特徴です。

著者自ら企画を立案し原稿の執筆を行うだけでなく、装丁についても著者本人が決定することができるなど、内容の自由度が非常に高いのが自費出版のメリットです。

最低限の手直しはあっても編集者による大きな修正が行われることは少ないため、基本的には書いた文章がほぼそのままの形で出版されることになります。

著者の思い通りの内容で本を出版できるのは自費出版特有の利点と言えます。
レイアウトや発行部数などの要素を希望通りに決めることができるのは、商業出版とは大きく異なる特徴です。

一方で、個人がすべての費用を負担するため発行部数が限られるという側面もあり、商業出版と比較して本が書店に並ぶ機会は少なくなります。
流通規模の小ささは自費出版を利用する場合のデメリットと言えます。

 

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大きな違いは「費用を誰がもつか」

商業出版と自費出版の最大の違いは、出版に関する費用を誰が持つかという点です。

制作のみならず宣伝についても出版社が費用を負担する商業出版に対して、自費出版では制作費や人件費などのコストを著者がすべて自力で支払うことになります。

商業出版では、著者が出版に関して費用を支払うことはほとんどありません。
出版社によっては、在庫が残った場合の買い取り費用や広告宣伝に関する費用を著者側が持つ場合もありますが、これはまれなケースと言えるでしょう。

一般的には無料で本を出版できるほか、原稿料という形で報酬を受け取ることができます。
本の売上の一部は印税として支払われるため、著者側が大きな利益を得られる可能性もあります。

一方、自費出版は誰でも自由に本を出版できる代わりにすべての費用を著者が負担する方式です。

制作費用はもちろん、本を作る際は編集者への人件費も必要となります。

また、発行した本の在庫が発生した場合には、商業出版と異なり著者本人が在庫を買い取らなくてはいけません。

商業出版では出版社が在庫を管理することになりますが、自費出版では著者自ら在庫を買い取って個人的に保管するケースが一般的です。

 

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「企業出版」とは?

 

「企業出版」とは、企業が自社の経営課題の解決のために行う出版のことです。

商業出版の目的は印税による売り上げ、自費出版の目的は個人の作品づくりですが、企業出版の場合は自社の認知度アップや競合との差別化を目的としています。

企業出版では、出版にかかる費用は本を出版する企業が全額負担します
著者側が費用を負担するという意味では、自費出版に含まれる出版形態と言えます。

企業出版の場合は企業側が費用を負担することにより出版後も企業が自由に書籍を使用することができることから、出版後に本を営業ツールとして役立てリピーターの獲得や信頼度アップ、売上増加を果たしている企業も多くあります。

 

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出版社と手を組む「共同出版」とは?

共同出版は、商業出版と自費出版の中間と言える方法で、費用負担を著者と出版社で分担する形式です。

出版社と著者は相談して負担割合を決定し、公平に分け合うことも可能です。

共同出版を選ぶ主な理由は、著者の意向を尊重するためです。

商業出版では出版社の意向が強くなり、自分の作品を自由に作ることが難しい場合があります。

自費出版も選択肢として考えられますが、費用を負担できない場合には共同出版を選び、一部の負担を担いながら自分の意見を反映させることができます。

具体的な費用負担は著者によって異なりますが、実際には著者が9割以上の費用を負担するケースが多いようです。

悪徳な出版社だと、著者に多額の費用を負担させ、質の悪い本を出版することで儲けようとするケースもあるので、ご注意ください。

 

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商業出版が難しい理由

 

商業出版が自費出版など、他の出版形態に比べて実現するのが難しい理由は

 

  • 出版社の厳しい選考基準
  • 競争の激しさ

 

にあります。

 

商業出版では、出版社が自社のポリシーや市場需要に合致する作品を厳選します。

作品の品質や商業的な魅力(売れる本か否か)、著者の知名度などが考慮されます。

 

また、商業出版市場は競争が激しく、多くの著者が出版を希望しています。

出版企画の応募から商業出版を実現させられる確率は、3/1000とも言われているのが現実です。

 

商業出版をする方法

とはいえ、やはり出版費用を出版社側が負担してくれる企業出版は魅力的だと感じる人も多いでしょう。

 

もし実際に商業出版をしようと思った時は、出版社に出版企画を持ち込んで、自分が考えた企画を売り込むことになります。

 

出版企画書とは

本を出版するためには、まず出版社へ持ち込むための企画書が必要になります。

商業出版の企画書の場合は、出版社の責任者が「この本なら売れて利益になる」と確信を深めてもらうことを目的として作ります。

 

出版企画書には、以下の8つの項目を記載します。

 

  1. 書籍のタイトル
  2. 著者自身のプロフィール
  3. 作品内容
  4. 類書との差別化ポイント
  5. ペルソナ・企画の主旨
  6. 販促方法
  7. 目次
  8. 本文サンプル
  9. 希望価格・印税など

 

商業出版を希望する場合は特に、

  • 自分の企画が市場のどんなニーズに応えられるか
  • 売れる本になる根拠

をアピールできる企画書を作成しましょう。

 

企画書制作についてはこちらの記事で詳しくご紹介しています↓

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何から始めるべきかわからない場合は出版コンサルを利用しよう

「商業出版したいけど、企画書の書き方や営業方法がわからない」という場合には、出版コンサルティングに依頼するという方法もあります。

出版コンサルティング(出版プロデュース)とは、出版を目指すための企画や販売戦略などを専門的な知識を持った「出版コンサルタント」がアドバイスしてくれるサービスです。

 

【出版コンサルティングのサービス内容】

  • 個人面談
  • 商業出版の為の支援
  • 自費出版の為の支援

 

出版コンサルティングを受けるための費用は内容によって変わってきますが、一対一のサービスのため数十万円〜数百万円以上かかることもあります。

 

出版コンサルティングの詳細はこちらの記事で解説しています↓

 

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まとめ|商業出版が難しければ、自費出版も検討しよう

 

発行部数が限定される自費出版に比べ、店頭やネット上で読者の目に触れる機会が多い商業出版は非常に大きな影響力を持っています。

読者からの評判を重視するため内容面の自由度こそ高くありませんが、出版社がコストを負って宣伝を行ってくれる商業出版は著者側に大きなメリットのある方法です。

 

とはいえ商業出版をするには、企画力・作品の品質・知名度が求められるため、多くの人にとってはハードルが高い出版方法であると言えます。

出版した本のビジネスへの活用など、印税以外に大きな目的がある場合は、自費出版・企業出版を検討することを強くおすすめします。

 

出版を考えている場合は、それぞれの出版形式が持つメリットとデメリットを正しく理解し、自分の希望に適した方法を選ぶことが大切です。

 

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投稿者プロフィール

マーケティング出版プラス編集部
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学生や子育て中のママなど、様々なバックグラウンドを持つメンバーが所属。

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