自費出版の費用の目安｜部数による相場の違い、出版社による比較

自費出版する際は、事前になににどれくらい出費が出るのか計算しておかないと、費用の問題でつまづいてしまうことがよくあります。

しかし、出版費用には様々な要素が関わりますので、最初はどのように見積もりを取って比較するべきか分からないことが多いでしょう。

そこでこの記事では

をまとめました。

結論として、自費出版はジャンルにより発行部数の相場も変わります。

発行部数を踏まえたうえで費用の目安をまとめると、以下のようになります。

以下で詳しく解説していきます。

まずは出版形態の種類を知ろう

書籍を出版するなら費用がかかるので、どれくらいの出費となるのか計算しておく必要があります。

費用を計算するためにはそれぞれの出版形態について知っておくのが大事です。

出版形態には、主に以下の3つがあります。

• 自費出版
• 商業出版
• 企業出版

それぞれの形態の費用はどれくらいかかるのか紹介していきます。

自費出版

自費出版は自分で執筆したい内容を考えて構成やデザイン、発行部数なども全て自由に決定することが可能です。

自費出版は売上にとらわれずに一冊にまとめて出版する方法であり、収益よりも自分の経験や考えなどを伝えたいときに選択する著者が多いです。

ただ、自費出版の場合は出版社を通さずに全て自分で準備しなくてはいけないので、費用は全額負担となります。

自費出版の場合は発行部数やどのようなクオリティに仕上げるのかで変わってきますが、大体100〜300万円程度の出費がかかるでしょう。

先に資金を準備しておかないと出版することができないので、しっかり確認しておく必要があります。

【自費出版のメリット・デメリット】

発注ごとに1冊ずつ印刷・製本する「オンデマンド出版（POD）」を採用すれば費用を抑えることができ、全て100万円台で済ませられることもあります。

商業出版

商業出版は著作者と協力して書籍を出版する方法です。

商業出版は上記の出版方法と異なり、出版費用は全て出版社が負担するのが一般的です。

書籍の種類も小説からビジネス書、漫画やエッセイなど様々なので、多くの著者は商業出版を利用して書籍化を考えます。

そして、商業出版は出版社が費用負担するため、出版社主導で動いていきます。

企画も売上や実績などを考慮して出版社が決定し、設定された内容に沿って著者は執筆していきます。

書籍の内容や著者の意向を反映したい場合は、一部出版費用を負担することで反映させることもできますが、費用削減として出版社に任せるのがおすすめです。

収入は印税によって得ることができ、その点は交渉で決定しましょう。

企業出版

企業出版はブランディングや集客など、企業が経営課題を解決するために出版するのが目的です。

出版社に依頼して課題解決の書籍を出版してもらうため、費用負担は全額企業が請け負います。

著者側が費用を負担するという意味では自費出版と近い企業出版ですが、出版の目的や含めるべき内容が大きく異なるのがポイントです。

企業出版はビジネスのツールとして書籍に情報や理念などを1冊にまとめる必要があるので、クオリティの高さが求められます。

そのため、企画費や編集とライティング、撮影などの人件費もかかり、デザインにこだわるならデザイナー費用、また情報に間違いがないか確認する専門の校閲者、発行部数も多いので印刷費と原稿費も大きな出費となるでしょう。

そのため、企業出版の費用は安くても300万円、発行部数などによっては1,000万円以上かかることがあります。

「企業出版」が可能な出版社に関しては、こちらの記事が参考になります↓

【結論】自費出版の部数と費用の目安

自費出版の場合は費用が全額負担となります。

そのため、費用を計算するためにジャンルや部数を考慮しておくことが大事です。

何も計画せずに執筆し始めるなら、後に費用が不足して出版を断念してしまうこともあるでしょう。

自費出版でよくあるジャンルは主に

• エッセイ本や文芸書
• 実用書やビジネス本
• 研究書

です。

それぞれ一般的に発行する部数と費用負担が異なるため、金額を大体確認して出版を考えるようにしましょう。

【ジャンル別 発行部数と費用一覧】

続いての項目で、それぞれについて詳しく解説します。

エッセイ本・文芸書は300～500部で80万円～200万円

自費出版でエッセイ書や文芸書を出版するなら、発行部数はそこまで多くはないでしょう。

エッセイ書や文芸書は自分の自伝や経験などを主に執筆し、自分の考えや価値観を記載することが目的です。

もし、売上を気にせずに出版するなら発行部数は大体300部、多くても500部ほどです。

その程度の発行部数でカバーなどにこだわらないようであれば80〜100万円ほどであり、100万円以内に費用を収めることが可能です。

ただ、ハードカバーや表紙のデザインなどにこだわるなら、費用を上がるため130万円ほどかかります。

実用書・ビジネス本は500～1,000部で150万円～300万円

実用書やビジネス本を執筆するならカバーなどにこだわるため、少し費用も上がるでしょう。

内容にもよりますが図式やイラストを多く使用するなら、デザイナーに依頼する必要もあるため、その分出費も上乗せされるでしょう。

発行部数もより多くの人に知ってもらうことを予想するなら、だいたい500〜1,000部になるはずです。

また、文章の内容も間違いがないか校正をしてもらう必要があるため、専門家を雇うならさらに費用負担が増えます。

発行部数とクオリティを考えると、実用書やビジネス書を出版するなら150万円～300万円ほどの費用負担と計算しておきましょう。

研究書は500部程度で150万円～200万円

研究書について出版するなら、書籍のインク代、カバー冊子の種類やサイズなどにこだわりを持つかもしれません。

研究書は自分の成果を読者にアピールする必要があるので、本自体にインパクトを持てるようにする必要があります。

そのため、ソフトカバーではなくてハードカバーを使用すること、またイラストや図表を用いるなら本のサイズを大きくする必要もあるため、紙質にこだわる事で費用負担も増えます。

研究書は書籍自体のクオリティを高める必要があるため、発行部数を500部としても大体150万円以上かかると予想でき、さらに質を求めるなら200万円ほどの出費も覚悟すべきです。

自費出版費用の内訳

自費出版の費用のおおまかな内訳は以下の通りになります。

1. 本の内容制作費用
2. 本そのものの制作費用
3. 流通・販売・宣伝の費用

クオリティを上げるために文章はライターに、表紙のデザインはデザイナーに、写真はカメラマンに外注することもあります。

本そのものの制作費用に関しては、部数が増えるたび費用も増すオンデマンド印刷は少部数に向いています。

逆にたくさん刷るほど1冊あたりの印刷コストが下がるオフセット印刷は、売上が見込める大部数の印刷にオススメです。

より多くの人に手に取ってもらうためには、本の流通や販売、宣伝を行うための費用もかかります。

自費出版社の費用 比較表

具体的な出版費用に関してはホームページに記載していない企業も多く、見積もりを取らないと分からない出版社も多いのが出版社選びの難しいところです。

そこで、このWebメディアを運営している「ラーニングス株式会社」で出版にかかる費用を例に、調査した他社の金額と比較してみました。

※A社・B社は自費出版を取り扱っている大手出版社のホームページを参考にしたデータです。（2023年2月時点）

大手であるほど比較的、出版費用は高くなります。

弊社ラーニングスは“企業出版に特化した出版社”ですが、「他社と比べるとリーズナブルな価格ですね」とおっしゃっていただけることが多いです。

とはいえ、出版社選びは「価格だけで選ばない」というのも重要な点です。
出版社にはそれぞれの強みや専門分野があります。

ご自身の出版の目的を、叶えてくれる出版社を見極めることが大切です。

出版部数と費用における注意点

出版の費用は書籍のクオリティと発行部数によって大きく変わるため、しっかり計算する必要があります。

費用計算するなら、その範囲内で出版計画を立てることができ、スムーズな出版を行えるでしょう。

ただ、出版する際に綿密に計算をして費用を割り出したとしても、予想外の出費が発生することもあります。

出版部数と費用には注意点もあるため、そのポイントを知って計算する必要があります。

出版部数の注意点は以下の2つがあるので、確認してみましょう。

出版社によっては少ない部数から出版できることもある

自費出版や企業出版を行う際は費用を節約するため、少ない発行部数を計画する人もいるでしょう。

発行部数が少ないほど印刷代が安くなり、またどれだけの売上が出るのかサンプルとして確認することができます。

売上が良いなら部数を増加させることを検討しやすくなるため、著者側は様子見として部数を少なくするメリットがあります。

ただ、出版社によって発行部数の基準が設定されているため、その部分を確認する必要があるでしょう。

もし、自分の予想以上の発行部数の設定となるなら、その分費用負担が増すからです。

特に、知名度のある出版社は部数設定が高く設定されている傾向があります。

ただ、出版社の中には発行部数が少なく設定されているところもあり、自分の意向に沿った発行を行うことが可能です。

そのため、発行部数を少なくして費用を節約することにこだわるなら、まずは出版社と部数に関して交渉する、または出版社の部数設定を確認するのがいいでしょう。

部数が少ないと出版費用は割高となる

部数を少なくさせるなら「出版費用を安くさせることができる」と考えるかもしれません。

確かに発行部数を抑えるならインク代や印刷代などは削減できるため、費用は抑えることができます。

ただ、出版社によっては部数が少ないと費用が割高になることもあります。

まず、出版社によっては発行部数の下限と上限を設けており、その発行部数によって費用価格を分けていることがあります。

例えば、発行部数の下限が100と設定しているなら、仮に発行部数を1〜10と少なくしても、価格は100の場合と同じ金額になるわけです。

上限と下限の設定がされているなら、ただ単に発行部数を低くすれば費用が節約できるわけではなく、逆に費用が高くなります。

また、出版の際は原稿料やデザイナー費、またカバーや紙のサイズなども考慮するはずですが、これらはクオリティを求めるほど出費がかかります。

つまり、本のクオリティを向上させて出版する際に発行部数を少なくしたなら、売上を得たとしても経費の方が高くて赤字となってしまうことがあるわけなのです。

そのため、部数を少なくしたなら割高になることも考えておくべきです。

出版費用を抑えたいのであれば電子出版がおすすめ

もし、書籍を出版する際に費用を抑えておきたいなら、電子出版することがおすすめです。

電子出版はスマホやタブレットなどで書籍を見られるようにしたものであり、電子化が進んでいる今の時代は需要も増えてきています。

電子書籍は通常の出版とは異なり、紙を使用せずにパソコンなどを使用してデジタル形式で執筆していきます。

パソコンで内容を執筆すれば専門のサイトに登録して出品するだけで完了となるので、紙の出版よりも工程が少なく短期間で出版することが可能です。

そして、最大のメリットは紙の出版よりも費用を安くすることができることです。

通常、紙の出版であれば原稿料や本のカバーにサイズ、また印刷代やインク代、配送料などがかかります。

それぞれの出費を加算すると100万円以上かかることもあります。

しかし、電子出版の費用はサイトの登録料と電気代、ソフト、クオリティにこだわるならデザイナーやライターも必要になりますが、安くて数万円で執筆できます。

費用がかかったとしても表紙デザインをデザイナーに外注したり、原稿データを電子書籍用に変換する作業を依頼する費用で、計10万円前後でしょう。

電子出版の場合、発行部数は関係なく、執筆してアップロードするだけなので費用があまりかかりません。

費用を安くするなら電子出版を考えてみましょう。

また、価格を押さえたいなら注文が入るごとに1冊ずつ印刷・製本する「オンデマンド印刷」を選択したり、書店には流通させず「Amazon限定販売」を選択することで費用を押さえるのも手です。

詳しくはこちらの記事で解説しています↓

見積もりのポイント

見積もりを取る前に、知っておいたほうがよいポイントを5つご紹介します。

以上のポイントを踏まえたうえで各社のホームページや資料を確認し、ご自身に合った出版社を選びましょう。

見積もりはいつとるのか

自費出版を出版に依頼する場合のプロジェクト進行の流れを、当メディアを運営する出版ラーニングスの場合を例に紹介していきます。

1. ヒアリング
2. 見積もり
3. 執筆
4. 編集・校正作業
5. 表紙デザイン・タイトル作成
6. 印刷・製本
7. 出版

費用の見積もりは、著者が執筆したい本のジャンルや内容、出版の目的などを細かくヒアリングした後に作成します。

著者は見積もりを見て金額に納得できるか、この出版社とともに本を作っていけるかを検討することができます。

※上記は弊社ラーニングスの例ですので、出版までの流れにつきましては各出版社までお問い合わせください。

出版の費用に関するよくあるトラブル

自費出版を出版社に依頼する際に特に多いのが、最終的な請求金額が当初の見積もりよりも大幅に大きくなってしまったというトラブルです。

この場合の原因としては、以下の3点が考えられます。

• 制作過程でさまざまなオプションを追加し、追加料金が加算されている
• 出版社側の説明不足
• 事前に説明があったものを著者が把握していなかった

このトラブルを回避するためには、

• オプションを追加するごとに新たに見積もりを出してもらう
• わからないことは契約前にすべて確認する
• 確認はメールで行い、後で内容を確認できるようにする

という方法があります。

出版社との間でよくあるトラブルやトラブルを回避する方法については、以下の記事で詳しく解説していますので、ぜひ参考にしてください↓

自費出版で印税は得られるのか

自費出版が売れた場合は「印税」ではなく、「売上金」が著者に支払われます。

そもそも印税とは著作権使用料のことで、著作物を作る出版社が販売部数に応じて著作権者に支払うものです。

印税は出版社が費用を負担して出版した場合にのみ発生します。
自費出版の場合は著者が費用を負担するため、印税は発生しません。

企画出版の場合の支払い比率の相場は10%前後であるのに対して、自費出版は多くの場合で20%を超えます。

自費出版は著者の費用負担が大きいうえに売れる確率も低いですが、ヒットすれば他の出版形態に比べて多くの売上金が入ってきます。

自費出版の印税についてはこちらの記事で詳しく解説しています↓

【まとめ】まずは見積もりをとろう！

出版の費用と部数について内容を中心に紹介してきました。

出版部数に関しては出版社によって異なるので、まずは見積もりをして費用が予想した金額以内となっているのか確認しましょう。

出版の際は費用計算がとても重要なので、焦らずに見積もりを取って判断してください。