本を出版したら印税はどのくらいもらえる?出版する方法・メリットも紹介

本を出版したら印税はどのくらいもらえる?出版する方法・メリットも紹介

今の時代、自分の好きなことを仕事にする人が増えてきたので、自分の強みは何だろう? と考える人は多いようです。ストーリーを考えたり、文章を書いたりすることが好きな人なら、一度は本を出版できないか考えたことがあるかもしれません。

ここでは、出版した場合の印税はどうなるのか、どうやって出版すればいいのかなどについて、詳しく解説していきます。

 

1.「印税」の仕組みって? 実際いくらもらえるの?

印税とは、本を書いた著作権者に対して出版する権利を持つ会社が支払うお金のことです。いくら本の内容を考え出したのが自分であっても、作ったものを販売する権利は出版社がもっているので、販売金額すべてが著者に入るわけではありません。

では、どのような仕組みで印税が入るのか具体的に見ていきましょう。

 

1.1 印税の仕組み

印税の計算方法は「本の定価×売れた本の部数×印税率×消費税」で算出できます。本の定価はページ数や製本費、宣伝費などが考慮されて計算されます。また、印税率は一定ではなく作家の知名度によって様々です。さらに、部数に関しては2パターンの数え方があります。

一つは「実売方式」です。実売方式とは、売れた本の数だけ印税が支払われるパターンです。実売方式では半年や1年といったスパンで契約することが多く、その期間に売れた冊数の印税が支払われます。印税が減る印象を持つかもしれませんが、多めに部数を刷ることができて出版自体のハードルを下げる効果があると言われています。

もう一つは「発行部数方式」です。発行した本の数だけ印税が入る仕組みです。本の売り上げに関わりなく印税が受け取れるので、あまり販売が見込めない著者にとって有利な条件になります。

 

1.2 商業出版の印税はだいたい5~10%

商業出版の場合、印税率は5~10%というところが多いようです。商業出版とは、出版社側が出版に関係する費用をすべて負担して本を売り出す方法のことです。

印税は著者と出版社の話し合いにより決めるものですが、知名度によってある程度決まっています。なぜなら、知名度によって見込まれる販売部数も変わるからです。

あくまでも目安ですが、実績のない初心者作家なら3%程度、ある程度の実績がある人は5%前後、大物作家や有名人になると最高10%の印税が入ります。印税率は法律でルールが定められているわけではありませんが、10%を超えることはほぼ無いと言っても過言ではありません。

とはいえ、印税率だけが収入の目安にはならないということも覚えておきましょう。実売方式なのか発行部数方式なのかや、実売方式でも初版保証(売れなかった場合でも最低限の印税を保証してくれるシステム)の有り無しなどの契約条件によって、実際に手にできる金額は大きく変わってきます。

ただし、知名度があって本も売れる可能性が高い人ほど印税率も高くなり、収入も増えるであろうことは確かです。

 

1.3 自費出版の印税は10%以上!?

自費出版の場合も、数パーセントから10%ぐらいの印税をもらえるのが一般的で10%以上の印税はなかなか難しいです。

例えば1500円の本で10%印税の場合は1冊売れると150円になります。100冊売れて15,000円、1000冊売れて150,000円の印税収入となりますが、最初にかかるコストを考慮すると自費出版において、印税で利益を得ることは難しいと言わざるを得ないでしょう。

まとまった冊数を製本して自身で販売する際には、本の売上金額から必要経費を差し引いた残りの金額が実際の自分の利益ということになります。

 

2.本を出版するにはどうすればいい?

商業出版と自費出版の違いを理解した上で自費出版したいと考えた場合、本の出版までにどのような手順を踏めばいいのでしょうか。

 

2.1 本の出版方法

自費出版という言葉からすると、一から十まですべて自分でしなければいけないイメージを持つかもしれません。しかし、執筆から本の流通までのすべての工程を自分一人でするというのは現実的ではありません。

費用面の負担は自分一人にかかりますが、作業面では誰かのサポートがどうしても必要になります。ですから、まずは自費出版を扱っている出版社に依頼しましょう。出版社が販売までの道のりをサポートしてくれるので、専門知識がなくても安心です。

出版社によっては本のカバーや表紙などの装丁を行ってくれたり、ISBNという図書コードをつけてくれたりするところもあります。このコードつけることによって自分が本を出版したことの公的な証明にもなりますし、流通や売上管理にも役立ちます。

出版社によって自費負担の割合やサポートの範囲が異なるので、事前にチェックしておくようにしましょう。

 

2.2 本の執筆方法

本を出版するにしても、人によって目的が異なります。文章を書くことが好きな人なら自分で執筆して問題ありません。

しかし、専門的な知識や情報を提供したい、例えばビジネスのブランディング(商品やサービスについて明確なイメージを持ってもらうこと)を目的として出版を考えている場合は、自分で書くというのは難しいかもしれません。そういう場合はプロのライターに執筆をお願いするという方法もあります。特にビジネス書などはライターが執筆を担当している場合が多いのです。

プロのライターは文章を書くことを仕事としていますから、語彙力、文章力、表現力の高さが安定しています。どれだけ価値の高い知識を持っていたとしても、それが読者に伝わらなければ意味がありません。プロのライターに依頼すれば、完成度の高いものが短時間で出来上がることになり、出版までのプロセスを効率的に行えます。

 

3.本を出版するのにかかる費用と期間

出版までの費用は本のデザイン、発行部数、製本サイズなどによって大きく変わります。そのため、本を出版する目的や自分が出せる予算をしっかり決めておく必要があります。

例を挙げると、自分の趣味の範囲で書店に流通させないものを出版する場合は数十万ほどの費用で済みます。

しかし、書店にも流通させてできるだけ多くの人に販売したいと考えている場合にはもっと高くつきます。大手の出版社になると1000万円ほどかかるところもあるようです。ライターなど外部に委託するかどうかや編集、校正をどこまでしてもらうかによってもコストに差が出てきます。

また、出版までの期間も様々です。自分の執筆ペースや、ライターの能力によって執筆に必要な時間は変わります。出版の大まかな流れとしては、ヒアリング>提案・見積>契約>打ち合わせ・執筆>出版の順になります。その中でも執筆に一番時間がかかるので、出版までの期間は執筆スピードによって決まるとも言えます。

4.本を出版する「印税以外の」メリット

商業出版は実績がないと、売り上げに結びつかないため出版自体が難しいとされています。

どれだけ自分で素晴らしいと感じる企画を持ち込んだとしても、最終的に判断するのは出版社です。出版社もボランティアではありませんから売れる本を作る必要があります。そのため、内容も制限されてしまうことが少なくないのです。著者が伝えたいことではなく売れるために必要な内容が優先されるため、著者にとっては納得できないこともあるかもしれません。

それに対し、自費出版では内容の制限がかかることはないので自分の納得のいく形で出版ができます。ビジネスを目的とする場合にも、本業の邪魔をすることなく出版ができて、ブランディングや見込み顧客の獲得にもつながるというメリットがあります。

 

自分の本を出版しよう!

自費出版はメリットが多く、活用の幅も広げられるということがわかりました。出版するかどうか悩んでいる人、少しでも興味がある人は検討してみてはいかがでしょうか。

【無料】出版サービス資料

出版マーケティングサービス資料
一度は本を出してみたいという想いはあるけれど、よく分からないと悩んでいませんか?

出版にかかる費用や弊社のサービスについてより詳しく理解していただくために、資料を用意しました。

資料では弊社やお客様が実際に出版に取り組んで

・気が付いたら自分の本が出版できていた
・一緒にビジネスをやりませんかというお誘いを受けた
・興味を持ってくださる方が集まった
・仕事が広がった

といったように出版マーケティングの効果を実感していただいたサービスを紹介しています。

過去に出版した書籍の試し読みPDFも用意しておりますので、ぜひ貴社のビジネスの発展のためにお役立てください。