出版が営業ツールになる理由!商品やサービス内容を伝えるための出版方法は?

自社商品をあの手この手で売り込むものの、なかなか顧客増加に結びつかず悩んでいる企業は少なくないでしょう。

情報がすぐ広がるようになった今のご時世、ちょっとした需要や流行にもすぐさま多くの企業が参入してくるため、商品自体の良さをアピールしているだけでは中々注目されづらいのが現実です。

しかし企業出版によって自社の本を世に出せば、企業の認知度向上に必須な「ブランディング」を効果的に行えるほか、本自体も営業ツールとして長く活用していけます。

本記事では企業出版に適した業界、および効果的に営業を行うための出版方法などを解説していくので、ぜひ最後まで読んで参考にしてみてください。

なぜ出版が営業ツールになるのか?

営業ツールとして企業出版を利用すると、自社の認知度向上および競合他社との差別化を効率的に図ることができます。

また本という情報媒体を選ぶこと自体にもしっかり意味があるので、ウェブ媒体でのブランディングをすでに実践している方もぜひ企業出版を活用してみましょう。

自社のブランディングができる

ブランディングとは企業の認知度やイメージを高める戦略の総称であり、分かりやすくいえば「あのメーカー、あのブランドの商品だから買おう」と顧客に思わせるための活動です。

特定の商品を宣伝してその場の売り上げだけ増やしても、企業そのものを世間に浸透させることは難しいです。

またブランディングを通じて企業を長期的な成長へ導くには、情報の信頼性とブランディング効果の持続性が必須です。

その点、企業出版の本であれば信頼性と持続性の両方をカバーできるため、一冊世に出すだけでも着実に企業のブランドイメージを高めることができます。

本は手軽に情報を書き換えられない媒体であり、裏を返せば長期的に一貫性のあるブランディングが可能です。

また商品として世に出る分情報の裏付けも徹底されるため、ターゲット層に与える信頼感が他媒体の比ではありません。

ビジネスが軌道に乗らず悩んでいる経営者の方は、ぜひとも企業出版で自社のブランディングに挑戦してみましょう。

競合他社との「差別化」できる

今やどの業界も似たような商品・サービスであふれており、多くのユーザーは「とりあえず大手メーカー(ブランド)を選んでいれば安心」という思考になっているのが現状です。

利便性をてんこ盛りにしようが、あるいは価格を極限まで抑えようが、自社だけの強みを十分にアピールできていない状態では中々ターゲット層からの注目を得られません。

企業出版の本は「品質」や「安全性」といったそれぞれの強みを深堀しやすく、独自性をアピールしやすいです。

また創業理念や開発秘話といったストーリー要素を効果的に盛り込めれば、ターゲット層に対して自社をより特別視させることが可能です。

そもそも本の出版実績がある時点で、そうでない企業より注目を浴びやすくなることは間違いありません。

競争の激しい業界で会社を経営している方は、ぜひ早いうちに企業出版を試してみてください。

本を配布することで受注率が上昇する

本がウェブ媒体に勝る要素の1つとして、情報をその場で手渡しできるという点が挙げられます。

例えば他社への営業時、自社の本を担当者に提示すれば、ただ口で語るよりもはるかに効率的に自社の強みをアピールすることが可能です。

社運を懸けるような重要な取引においても、経営者が直接本を紹介すれば相手に大きな信頼感を与えられることでしょう。

そして本がある程度売れて企業のブランドイメージが向上すれば、セミナーや講演会などの依頼が舞い込んでくることも少なくありません。

それらの席で自社の本を要領よく紹介できれば、人脈の増大をはじめとした様々なブランディング効果が期待できます。

また企業出版の本は同業他社の人間のみならず、求職者や自社のスタッフに配布するのもおすすめです。

自社の理念や仕事の楽しさが凝縮された一冊は、採用強化や人材育成といった社内ブランディングにおいて大いに役立つことでしょう。

出版が営業ツールになるおすすめの業界

ブランディングにはメリットが多いため、十分な予算さえあれば業種を問わずに行うべきです。

その中でも、企業出版が営業ツールとして特に機能しやすい業界を6つ紹介します。

金融・投資

金融・投資業界というのは特に情報があふれかえっている場所ですが、それにも関わらず投資に対して正しい知識を持っているユーザーはそれほど多くありません。

また金融商品自体も近年かなり種類が増えてきており、多くの投資初心者が「どれを選べばいいか分からない」と二の足を踏んでいることは容易に想像できます。

そのため企業出版を通じて「投資の正しい知識」と「自社商品の強み」を同時にターゲット層へ提供できれば、比較的スムーズに顧客を増やしていくことが可能です。

また本が書店に並ぶことで、金融情報を日夜チェックするようなコアユーザーだけでなく、投資に関して完全に無知な層からも注目を得やすくなります。

さらに金融商品のターゲットは基本的に法人か富裕層に限られるため、限られたターゲット層に深く訴求する企業出版とはまさしく相性抜群です。

金融・投資業は顧客増加による利益の向上を特に実感しやすい仕事でもあるので、自社商品の認知度不足に悩んでいる方はぜひすぐにでも企業出版に挑戦してみてください。

士業

建築士や司法書士といった士業は仕事内容自体が世間にそれほど認知されておらず、ブランディングの難しさはあらゆる業種の中でもトップクラスです。

また士業の多くは法律が絡んだ仕事であるため、まともに自社の業務を説明しようとするとどうしても堅苦しい言葉が並んでしまいます。

しかし企業出版であればプロのライター・編集者があらゆる専門分野を分かりやすく文章化してくれるため、士業をまるで知らないような人に対しても自社の有用性をアピールしやすくなります。

実際の依頼例なども交えて「自社を利用するイメージ」を効果的に提示できれば、顧客数が今より飛躍的に増加することは間違いないでしょう。

また公認会計士など法人が主な顧客となる士業であれば、企業出版の本を営業ツールとしてよりダイレクトに活かしやすくなります。

専門性の高さから一般向けのプロモーションを諦めていた方も、ぜひ出版社の力を借りながら自社の本を作り上げてみてください。

不動産

近年は投資目的で不動産を買う人も増え、その影響で業界の注目度自体は上がっています。

しかし投資に関する情報は真偽を疑われやすく、ブランディングの難易度は意外と高めなのが実情です。

そもそも不動産は顧客にとってその後の人生を左右するほどの大きな買い物であり、生半可なプロモーションではまず見向きもされません。

その点、企業出版で制作した本には他メディアと比較にならないほどの信頼性があるため、不動産のような高額商品を扱う場合も読者の購買意欲を存分に高めることができます。

また投資の失敗例や法律の落とし穴といったネガティブな要素も、本を通じて解説すればむしろ自社のイメージアップにつながります。

そもそも不動産業界は限られた顧客と長い付き合いをしていくビジネススタイルであり、企業出版との親和性はあらゆる業種の中でもトップクラスです。

契約者数の伸び悩みなどに困っている不動産関係の方は、ぜひ企業出版を検討しつつ自社のイメージカラーに適した出版社を探してみてください。

教育

学校法人をはじめとした教育機関は、市場で物を売っているわけでもなければ、分かりやすくお金が動く投資案件を扱っているわけでもありません。

そのため学生や指導者を自校に集めるためには、純粋に教育理念のみでブランディングを行う必要があります。

ただ教育関連の本は1つの内容で子供と大人の両方へ同時にアピールできるうえ、サクセスストーリーなども自然に盛り込めるため、企業出版を用いたブランディングは比較的簡単です。

また教育関係の出版は他分野に比べてセミナーや講演会に発展しやすく、教育界での人脈や影響力にもプラスに働きます。

生徒数を増やしたいと考えている教育関係の方は、ぜひ自校のブランド価値を高める手段として本を一冊世に出してみてください。

医療・介護

医療・介護は基本、体が不調なときだけ利用する受動的なサービスです。

普段から治療法や施設情報にアンテナを張っている人はごくわずかであり、自院の良さをアピールするだけのブランディングではまず注目を得られません。

しかし企業出版を利用すれば、予防法や社会問題など様々な切り口から自院の認知度を高めていくことができます。

また本媒体なら数々の具体例を通じ、ターゲット層に対して自然に危機感を植え付けることが可能です。

さらに医療・介護業界は教育分野と同じく、出版した本がセミナーや講演会の依頼につながることも少なくありません。

患者数や入居者数を増やしたい、業界内でつながりを強めたいと考えている医療・介護関係の方は、ぜひ企業出版の利用を検討してみてください。

B to B

B to Bとは「仲卸業者」と「小売店」のような企業間取引を指す言葉であり、B to B企業が契約を増やすためには様々な業界に自社の価値をアピールする必要があります。

顧客が一般消費者ならキャッチーな言葉を並べるだけでもある程度シェアを伸ばせますが、企業相手ではそうもいきません。

「自社の仕事がいかに優れているか」を論理的に説明する必要があり、それを行うにはやはり企業出版の本が最適です。

作業1つとっても仕組みや時間効率、費用対効果といった様々な角度から解説できるため、単なるイメージ戦略に比べて自社の能力をより具体的に提示できます。

そうなれば既存の仕事の業績が伸びるだけでなく、自社の技術やノウハウを生かした全く新しい仕事を依頼されることも少なくありません。

長期的に企業規模を拡大していきたいと考えている方は、ぜひ経営体力があるうちに企業出版にチャレンジしてみてください。

営業ツールとして商品やサービス内容を伝えるための出版方法

最後に、営業ツールとして本を制作するうえでのコツを3点紹介します。

企業出版は一般的な商業出版と全く異なるプロセスが求められるので、「作家として大ヒットしたい」などの願望は極力捨てておきましょう。

本の利益にこだわらない

企業出版の費用は200~1,000万円ほどが相場であり、これを全て企業側で負担する必要があります。

それに対して本の印税は5~10%ほどしかなく、一冊1,000円で1万部売れたとしても印税はおよそ100万円が精一杯です。

また企業出版の長所は「狭いターゲット層に深く訴求できる」点であり、数万部クラスの大ヒットは目標としていません。

これらの事情を考えると、企業出版で本そのものの利益にこだわるのはナンセンスといえるでしょう。

そもそも本がいくら売れても、顧客の増加につながらなければブランディング的には無意味です。

企業出版の際はあまり注目集めにこだわらず、情報収集に積極的な層を確実に取り込めるような本作りを心がけてみてください。

オリジナリティを伝えることを重視する

競合多き業界で大口の契約を得るためには、ブランディングによる他社との差別化が欠かせません。

そのため企業出版に挑戦する際は、本の企画段階で類似ジャンルの既存書籍を何冊か読んだうえ、「自社にしか発信できないこと」を明確にする必要があります。

とはいえ世の中の仕事の大半は他の誰かがすでにやっており、商品やアイデアに完全なオリジナリティを保証するのは困難です。

そのため企業ブランディングにおいては思想や実例など、読者の感情に訴える要素を適宜活用しながら自社の唯一化を図っていきます。

そうして上手く自社だけのブランドイメージを確立できれば、業界内での地位は着実に向上していくことでしょう。

ただし他社との差別化にこだわるあまり、本の中身が世間の需要を無視したものになってしまわないよう注意してください。

ターゲット(顧客)にリーチした内容にする

読者を自社の商品・サービスに導くことも、他社との差別化を図ることも、企業出版では確かに重要です。

しかし商業本の大前提として、まずは本を購読したことそのものに対して読者が満足していなければなりません。

そのため本の企画書作りはほぼ例外なく、「この本を読むメリット」と「読者に目指してほしいゴール」の2つを確立する作業から始まります。

企業出版に挑戦する際は、市場調査やトレンドチェックの段階から気合を入れて臨むよう心がけてください。

出版を営業ツールにして更なる飛躍を!

企業出版で生み出された本は、顧客や取引先に対する営業ツールとして大いに活用できることがお分かりいただけたと思います。

企業ブランディングをお考えの方は、まず自社のイメージに合う出版社を探すところから始めてみてください。

投稿者プロフィール

マーケティング出版プラス編集部
マーケティング出版プラス編集部
学生や子育て中のママなど、様々なバックグラウンドを持つメンバーが所属。

出版をもっと身近に感じてもらうために、自分の家族や友達にも読んでもらえるような、分かりやすく丁寧な記事づくりを心掛けています。

これからも有益な記事を日々発信できるよう、尽力していきます!

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