本の出版はどうすればいい?種類や企画書について詳しく解説!

自分の知識や考えを発信する手段として、本の出版に勝るものはありません。

1つ1つのメッセージに説得力を持たせやすいうえ、その本を通じて作者自身にも興味を持ってもらえるからです。

また、本を書く過程で自分の能力を言語化することは、ほかのビジネスの成功にもつながります。

 

とはいえ、本を売るには出版方法によって様々なハードルがあるため、計画段階で諦めてしまう方も少なくありません。

そこで本記事では出版の種類やそれぞれの強みを紹介するとともに、本を出すうえで必要な「企画書」の作り方も解説します。

 

本の出版の種類

本を出版する方法は大きく分けて2つあります。

1つは著者自ら出版に関わるお金を出す「自費出版」、もう1つは費用面の一切を出版社に任せる「商業出版」です。

また、両者の中間として、著者と出版社で費用を分担する「共同出版」というスタイルもあります。

紙の製本を必要としない「電子出版」も有力な選択肢であり、こちらは町の書店に並ばない代わりにインターネットを通じて世界中に販売することが可能です。

 

自費出版

自費出版とは本の著者が自らお金を出して出版するスタイルであり、かつては販売を含めた全ての作業を自分で行うのが一般的でした。

しかし最近では、出版社に所定の費用を支払い、製本や流通を一通り代行してもらう形式が主流になってきています。

全作業を自分で行う形式で出版される本は、基本的に少ない部数を身の回りだけで販売することになります。

一方で出版社に依頼する形式に関しては、作者自身で費用をまかなう点以外は後述する商業出版とほぼ変わりません。

なお、支払う費用の内訳としては、原稿の編集や装丁作業、部数に応じた印刷代などが挙げられます。

 

商業出版

商業出版とは、本の出版に関わる費用を全て出版社側に負担してもらうスタイルです。

町の書店に並んでいる本はそのほとんどが商業出版品であり、売り上げにつなげることを考えるなら商業出版が最もポピュラーな手段といえます。

なぜなら商業出版では費用の工面だけでなく、製本から広告宣伝まであらゆる作業を出版社が代行してくれるからです。

ただし、商業出版の対象となる本はいくつもの企画書や応募作から選ばれるため、利用しようと思って必ず利用できる方法ではない、という点には注意しなければいけません。

 

共同出版

共同出版とは自費出版と商業出版の中間的なスタイルですが、単純に出版費用を折半するというわけではありません。

初版の作成費用のみ著者が負担し、増版含むその後の費用を出版社が負担する、というのが一般的な流れです。

共同出版は商業出版ほど選考のハードルが高くないうえ、可能性のあるアマチュア作家に対し出版社の方から持ち掛けてくることもあります。

しかし、共同出版は権利関係の線引きがあいまいで、実際トラブルの報告も複数上がっています。

共同出版を利用する際は、条件面を出版社側と入念に話し合っておくよう心がけてくください。

 

電子出版

電子出版とは、書籍を紙の本ではなくデジタルコンテンツとして販売するスタイルです。

以前はCD-ROMや電子辞書といった外部媒体を必要としていましたが、ここ数年はあらゆるジャンルの書籍をインターネット上で手軽に閲覧できるようになりました。

紙での出版に比べて費用が圧倒的に安く、全作業を自分で行う場合はもちろん、代行業者に依頼する場合も紙媒体よりお得に出版できます。

最近ではKindle出版を筆頭に電子書籍専門のストアも増えてきており、今後ますますシェアを拡大していくことが予想されます。

 

本の出版のメリットとデメリット

出版方法を選択する際に考えることは、基本的に以下の2点だけです。

  • 紙出版か電子出版か
  • 自費出版か商業出版か

以下より各出版方法のメリット・デメリットを解説していくので、本を出す目的を明確にしたうえで最適の出版方法を探してみてください。

 

自費出版のメリットとデメリット

自費出版なら本の製作にかけるお金と根性さえあれば、誰でも確実に出版までたどり着けます。

商業出版のように厳しい選考をクリアする必要はなく、それでいて本の売り上げは最大限手元に入ってくるため、同人誌などちょっとした創作物を手軽に販売したい場合は自費出版が一番おすすめです。

また、出版社を介した自費出版であれば原稿の校正・編集を手助けしてもらえるため、商業出版品にも引けを取らないクオリティの本を書き上げることができます。

とはいえ、本の出版というのは非常にお金のかかる作業であり、それを自費でまかなうとなると著者の負担は計り知れません。

詳しい費用の内訳は後述しますが、出版社に依頼する場合は1,000部あたり100~200万円程度が相場といわれています。

選考を必要としないぶん商業的に成功する見込みは低く、自費出版をする人の多くは赤字に終わっているのが現実です。

 

商業出版のメリットとデメリット

商業出版の一番のメリットは、製本・流通から広告宣伝まであらゆる作業をタダで出版社に任せられる点です。

印税収入は売り上げの10%前後と控えめですが、かといって「商業出版では得られる利益が少ない」というわけではありません。

各出版社が設ける厳しい選考基準をクリアし、一定の商業的価値を認められた本のみが商業出版されるため、現実的には自費出版よりもはるかに安定した収益を得やすくなっています。

しかし、厳しい選考基準があり、必ずしも出版させてもらえるわけではないです。

新人文学賞はそのほとんどが1,000倍以上の倍率を突破する必要があり、実用書などを売りたい場合も出版社を納得させる水準の企画書を作らなければいけません。

利益の有無よりも出版すること自体に重きを置く場合は、自費出版の方がより確実に目的を満たせます。

 

共同出版のメリットとデメリット

共同出版では、商業出版と同格のサポートを自費出版よりも安い費用で受けられます。

共同出版は商業出版ほど選考のハードルが高くないため、とりわけデビューを急ぎたいアマチュア作家などにはピッタリです。

さらに作品がヒットすれば、増版分の費用は出版社側に全額負担してもらえるケースも少なくありません。

ただし。費用負担の割合やサポートの内容、権利関係の規定などは出版社によって千差万別です。

これらを契約前にしっかり確認しておかないと思わぬ損害を被る恐れがあり、実際過去には詐欺まがいの契約によるトラブルも複数発生しています。

また、自費出版より安いといっても結局は万単位のお金が必要です。

 

電子出版のメリットとデメリット

電子出版は紙媒体のような製本コストがほぼかからないため、自費で本を出す場合も費用を大幅に抑えることができます。

また、商業出版された本は売れないと原則絶版になってしまいますが、在庫管理不要な電子出版であれば自分の本が市場から消える心配もありません。

そして何より、電子出版は自分の本をインターネット1つで世界中に売り出すことが可能です。

とはいえ、電子出版も決して万能な手法というわけではありません。

書店の本は特に何もせずとも客の目に留まりますが、電子書籍はその大半が特定のページにしか掲載されないため、より精力的に広告宣伝を行う必要があります。

購入や閲覧にはインターネット環境が必須となるため、高齢者向けのコンテンツを作る場合は紙媒体で出版しておいた方が無難です。

なお、電子出版は紙媒体での出版と併せて行われることも多いですが、本項ではあくまでも電子媒体オンリーで出版した場合を解説しているのでご了承ください。

 

本の出版の基礎知識

本項では本の制作・出版にどれほどの期間が必要なのか、および費用が大まかにいくらかかるのかを解説します。

自費出版を行う場合は制作期間と費用の両方を、商業出版を目指す場合も制作期間の目安だけはぜひ覚えておいてください。

 

本の制作期間

本を制作するにはまず企画書を策定し、本の内容やターゲットを明確にしたうえで原稿執筆にとりかかります。

初稿が完成するまでの期間は出版方法や著者自身のスキルにもよりますが、画像添付や図表作成を含めて約2~3ヶ月というのが一般的です。

その後は文字校正や内容の修正といった作業に移りますが、どこまで細かく指示されるかは編集者次第であるため、一概に何ヵ月かかるとはいえません。

そして原稿が完成したのち書籍データや表紙デザインを1ヵ月ほどで作成し、ここまでの工程を終えたらようやく出版作業に入ります。

印刷会社へのデータ入稿や各書店への販売登録を行ったあと、実際に印刷・出版を行い全国の書店に流通させるまでの期間は、少なく見積もっても2週間前後です。

なお、電子出版に限っては、この2週間は存在しないものと考えて差し支えありません。

以上の工程を合わせると、本の制作に必要な総期間は「早くても半年」と考えておくべきでしょう。

あまり制作を急ぎすぎても、「企画書が通らない」「修正作業が終わらない」などつまずくポイントが増えるだけです。

本を制作する際、期間はあまり気にせず、あくまでも丁寧に作り上げることを最優先とするよう心がけてください。

 

本を出版する際の費用

本の出版にはまず印刷および印刷用紙の費用がかかり、出版社を利用する場合はさらに編集・デザイン等の人件費も発生します。

トータルの出版費用は本自体の価格の30%が相場となっており、1000円の本を5,000部作るとすると、出版にかかる大まかな金額は以下の通りです。

1,000円×0.3)×5,000部=1,500,000

なお出版社経由の自費出版を目指す人の多くは、出版セミナーや出版プロデュースを介して編集者とのパイプ作りを図っています。

 

サービス内容 料金相場
出版セミナー 企画書のアドバイス、編集者を招いてのプレゼン開催など 30~60万円ほど
出版プロデュース 上記に加えて制作協力、出版後の販促など 60~400万円ほど

 

このように本の出版は決してお手軽な事業ではなく、利益を出すためには企画書の段階から全力で作業にあたらなければいけません。

 

本の出版に関しての企画書はどう作る?

ここまで本の出版方法、および必要な期間や費用について解説してきました。

しかし、出版社から本を出す場合、企画書が通らなければそもそも原稿に取りかかれません。

そこで本項では、出版社へのアピールに効果的な企画書の書き方を紹介します。

 

本を出す目的

まずは自分の本を通じてどのような知見を発信したいのか、およびなぜ世の中に発信しようと思ったのかを明確に伝える必要があります。

本を出す目的が曖昧ではメリットもターゲットも示しようがないため、なぜその本を出したいのか、書き出すなりしてよく考えを整理しておくことが大切です。

また、提案を受ける出版社からすると、「既存の本ではダメなのか?」という疑問も排除できません。

この問いをクリアするには、執筆予定のジャンルに関する情報を精査したうえ、まだ知られていない内容をメインに本の構成を固めるのが効果的です。

 

本を読んでほしいターゲット

次に自分の本をどのような人に読んでほしいのか、またそのターゲティングによってどれほどの売り上げが見込めるのかを伝えていきます。

ターゲットの設定に説得力を持たせるためには、その時々の流行や社会情勢を考慮しつつ、読者が共感できる要素を本の概要に盛り込むことが重要です。

ターゲットを広げすぎるあまり内容が浅くなったり、逆に情報を詰め込みすぎて読者が厳選されるような事態は避けなければいけません。

 

本を読んだ人はどう変化するのか

最後にその本を読むメリット、および読んだ人がどう変化するのかを端的に説明できれば、出版社も高い確率でゴーサインを出してくれます。

とはいえ、様々な情報を無料で入手できる今のご時世、「本の購入でしか得られない価値」を明示するのは簡単なことではありません。

そのため商業的に優れた本を作るには、一つの情報に対して根拠や思考過程、活用法や実体験といった様々な付加価値をつけていくことが大切です。

そうすることで読むメリットをより深く説明できるうえ、変化させたい方向に読者を誘導しやすくなります。

 

まとめ

自分の本を出版して利益を出すには、出版社利用の有無にかかわらず入念に企画書を作り上げる必要があります。

本を出す目的や求める利益に応じて、自分に合った出版方法を見極めることも大切です。

肝心の原稿作成に関しても、価値ある本を作ろうと思ったら数日では終わりません。

 

しかし、これらの膨大な手間を差し引いても、本を通じて自分の価値を発信することはかけがえのない経験です。

自分の本を書こうと考えている方はぜひ本記事を参考にしていただき、まずは企画書の作成から取りかかってみてください。

投稿者プロフィール

マーケティング出版プラス編集部
マーケティング出版プラス編集部
学生や子育て中のママなど、様々なバックグラウンドを持つメンバーが所属。

出版をもっと身近に感じてもらうために、自分の家族や友達にも読んでもらえるような、分かりやすく丁寧な記事づくりを心掛けています。

これからも有益な記事を日々発信できるよう、尽力していきます!

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