認知度を向上させるための具体的な施策10選

会社を経営していると、今自分の会社の認知度はどれくらいなのか気になることもあるのではないでしょうか。
認知度が低いとなかなか世間に見てもらえません。

どうしたら会社の認知度を上げることができるのか、具体的に知りたい方は少なくないでしょう。

今回は

についてご紹介します。

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そもそも認知度とは？知名度との違い

認知度とは、世間にどれくらい認知されているかの度合いを表す言葉です。

顧客に企業の商品やサービスを購入してもらうには、最初のステップとして「知ってもらうこと（認知してもらう）」が必須になります。

しかし、企業名や商品名・サービスの名前が知られているだけでは、消費者に商品の購入やサービスの利用をしてもらうことはできません。

自社の商材の持つ強みや特徴、他社製品との違いなどの中身まで認知してもらうことで、その商材に魅力を感じてもらうことができ購買行動に繋げることができるのです。

認知度は企業名ではなくその会社が扱っている製品やその工程方法、それ自体が世間に認知されていることを指すため、知名度とは異なります。

企業名というより扱っている製品がどういったものかを知られていれば、それは認知度に該当します。
例えばトヨタなどは大手企業ですが、扱っている製品は主に車です。

トヨタ＝車だと世間が知っていればそれは認知度がある、ということになります。

そのため、世間に企業名以外に認知度も知られていれば、おのずと知名度も一緒に向上するはずです。

認知を拡大することのメリットは、以下の通りです。

• 商品やサービスのブランディング効果
• 話題性の向上
• ファンの増加

認知は購買行動の最初の1歩

AISAS（アイサス）は、マーケティングにおける顧客の購買プロセスを表すフレームワークで、

の頭文字をとったものです。

顧客が商品やサービスを購入するまでの過程を段階的に把握し、その過程に応じた施策を立てる際に有用な考え方として使われます。

この中で認知は最初の「Attention：認知、注意」に当たります。

最初の1歩ということは、方向性を決める1番重要な部分です。

まずは知ってもらう、そこから興味が湧いてきたら商品検索、購入へ進み、気に入れば情報を共有します。

つまり、認知されていなければ、購入されることはないということです。

購入へ繋がらないということは収益になりません。

最初の1歩でありながら最重要な1歩だということが分かるでしょう。

認知度を向上させるには

では、認知度を上げるにはどうしたらいいのでしょうか。

実際に認知度を向上させたいと思った時の考え方や行動について、詳しく解説していきます。

長期的に見ておく

製品は会社にとって大切なものです。
そのため短期的に認知度を向上させるよりも、長期的な目線で見ておいたほうがいいです。

大々的な宣伝をすれば一時的には会社の製品を認知してもらえますが、それが一回だけだと人の記憶にはなかなか残りません。

そうなってしまうとせっかく認知してもらえても、次の瞬間には忘れ去られていたりしてしまうこともあります。そういったことを踏まえたうえで長期的な目線で認知度を向上させるようにしていくことが必要です。

一回だけではなく何十回も繰り返していけばそのうち世間的にこの会社はあの製品を作っている会社である、ということが覚えられ始めます。

顧客からの認知度はすぐにでも高めたいところですが、そこはぐっと我慢して長期戦で臨むようにしましょう。

社内共有

認知度を上げたいものを社内で共有しておくことが大事になってきます。

どの製品を宣伝していいのかわからないと社内でも混乱が起きてしまいますので、できれば認知度を上げたいものを絞っておくといいでしょう。

メディアで製品を取り扱ってもらえる場合でもどんなものを扱っているのか認識していないと大変ですので、認識の共有は大切です。

共有する際は、ただ製品を認識するだけではなく

などを具体的に共有しておくといいでしょう。

そうすることによって社内での足並みのそろいやすくなりますので、取り入れてみることをおすすめします。

競合他社のチェック

同じ製品を扱っている他社はどういった戦略をしているのかを随時チェックしておくことをおすすめします。

そうすることによって似たようなアプローチを回避することができます。

似たようなアプローチを続けていると、世間的には認知度の高いほうの製品を覚えてしまいやすくなってしまうということがあります。

そのため同じ製品を扱っている別会社がどういったアプローチをしているかを知って、そこから別の戦略を練るほうがいいです。

そうすれば、独創的なキャッチフレーズやアプローチ方法が出てくることもあるのでおすすめです。

認知向上のためのワークフレーム

前述したように、認知向上は「顧客に自社や自社商材の持つ強みや特徴を知ってもらい成果に繋がりやすくする」ということを目的としています。

この目標を達成するには自社や商品、サービスの強みを明確にしたうえで戦略を立てることが重要です。

そこで役立つのが「3C分析」などのワークフレームになります。

3C分析とは、マーケティング戦略を決める際に使われる分析手法のひとつです。

頭文字にCがつく3つの要素を分析することで、知識が少ない人でも論理的に経営戦略を立てられる仕組みになっています。

3C分析などのワークフレームを取り入れることにより、社内での認識の共有や競合他社の分析などにも役立ち、自社の強みを十分に生かした戦略を立てることができます。

その商品が顧客にとって重要な価値や強みを持っていると示すことを「バリュープロポジション」とも言います。

マーケティングには3C分析以外にも様々なワークフレームや手法があります。
自社にもっとも合った進め方を検討し、認知向上を成功させられるようにしましょう。

こちらの記事では、適切なマーケティング戦略を立てたことによる成功例をご紹介しています↓

企業の業種別、サービス戦略のプランについてはこちらが参考になります↓

認知度を向上させるための具体的な施策【10選】

実際にどんな方法を使って認知度を向上させていけばいいのでしょうか。

今回は多くの企業で行われている以下の10つの手法をご紹介します。

それぞれの施策のメリット・デメリットについてもまとめましたので、ぜひ参考にしてみてください。

HPにブログを書く

今の時代、ネットから色々な情報を得ることができます。
そのためネット上からアプローチすることをおすすめします。

例えば会社のHPにブログを作成し毎日製品について紹介したり、こんな使い方ができますといったことを書いていくのです。

ずっと製品の紹介だけでは、読んでいる側も飽きてしまうので、社内で起きた色々な珍事件などを混ぜていけばユーモアがあって面白い会社という認識を持たれるでしょう。

そうすると、「どのような製品を扱っているのだろう」と興味が湧いてくるものです。
会社のHPに製品紹介する欄を作成しておけば、ブログから興味を持った人に認識してもらえます。

そうなれば徐々に認知度も向上していきます。ただネット上の場合はすぐに効果が出るわけではありませんので、長い目で見てやっていく必要があります。

そのためにも、毎日欠かさず更新することをおすすめします。

SNSを駆使

大手企業なども、TwitterやインスタグラムといったSNSで宣伝している時代です。

中には賞品プレゼントといった企画を行っていたりもします。
こういったことをすることによって、あらゆる世代の人の眼に触れやすくなるでしょう。

SNSで人気が出ればおのずと広がっていきますので、こちらもおすすめです。

ただし、効果が出るまでにはある程度時間がかかりますので、こちらも時間をかけて続けていくことが大切になってきます。

SNSならスマートフォンから気軽に更新できますので、ブログよりは楽かもしれません。

ちなみに当WEBメディア「マーケティング出版プラス」でもTwitterやFacebookを活用しています。

実際にSNSを利用して認知度が上がった企業は多く、SNS管理専門の部署を設立した企業も数多くあります。

SNS利用者は年々増加傾向にあり、その分広告効果も期待できるということになります。

特にSNSへの投稿は10～20代の若年層に知ってもらうにも良いきっかけとなるので、自社サービス利用者の中に若年層が少ないという企業はSNSの導入を検討してみるのがおすすめです。

オリジナルキャラクターを作ったり企画を立案したりすれば、企業のオリジナル要素として若者にアピールしやすく、認知度を上げることができます。

YouTubeなどの動画サイト

YouTubeの活用は、多くの年齢層の目に止まりやすい効果的な認知度向上手段です。

特にYouTubeにはテレビと同じかそれ以上の宣伝効果があると言われているため、認知度向上を考えるのであればぜひ検討したいコンテンツだといえます。

また、現代の小学生のなりたい職業上位に「ユーチューバー」がランクインしていることからも、世間からの注目の高さがうかがえます。

YouTubeはスマートフォンのみで撮影してアップすることも可能なため、初期投資も少なく済みます。

動画編集もある程度のクオリティのものであれば、無料ソフトで十分です。

実際にいくつかの企業はYouTubeに進出して、人気を獲得しています。

視聴回数やチャンネル登録者数が増えてきたら、良い機材に切り替えて動画の質を高めることで、さらなる認知度向上につなげることができます。

簡単に始められる動画投稿ですが、工夫次第ではかなりの認知度向上につながるため、試してみる価値があるといえるでしょう。

展示会に出展

実際に製品を手に取ってもらうために、同じ製品を扱っている展示会などに出店してみるのはどうでしょうか。

ネット上だけではどういったものかわかりづらいです。大きさや形、目の前で実際に使えるところを見れば興味がわきやすくなります。

展示会にはあらゆる企業が参戦しますので、今後の商品展開の参考にもなりやすいです。
もちろん、自社製品を宣伝する最大のチャンスでもあります。

同じ系列の会社以外にも一般人でも入場できたりしますので、そういったところでSNSに投稿してほしい旨を告げればSNS上でも人気が出てきたりします。

これまでとは違ったアプローチもできますので、展示会があるならば参加してみるといいかもしれません。

イベント開催

イベントならば、大々的な告知でも人が集まりやすいです。

どういったことをするのか、来ると何かしらがもらえる、といったことなら家族連れや近所の人が来やすくなります。

自社でのイベント開催ですので、より自社製品のアプローチがしやすいです。
ネットではわからないことも直接質問されたりもできます。

例えば「自社のHPを見たけど使い方がいまいちわからない」といった質問や、「値段やおすすめの使い方」などといった使い手側の生の声が聞けるため、今後の製品開発にも大いに役立つはずです。

地元のメディアに声をかけておけば宣伝のために来てくれたりもしますのでおすすめです。
新商品を発表するときもイベントならば人が集まりやすいです。

これら以外にも新聞に広告を載せてもらったり、セミナーを開いたりという方法もあります。
どの方法が自社に合っているのかよく考えて、色々な方面からアプローチをしてみるといいでしょう。

一回だけではなく何度も続けてみればそのうち顧客がついてきますので、長い目で試してみる価値はあります。

SEO対策

SEOとは、ある単語を検索した時に検索エンジンで上位に表示されるために行う工夫のことを指します。

自社のホームページを作成している企業は多くありますが、SEO対策をしっかりと行っている企業はどのくらいあるでしょうか。

インターネット上で会社の知名度を上げるには、SEO対策がしっかりと施された自社ホームページを作成し発信するということがとても有効です。

SEO対策が施されていないホームページの場合、検索しても上位に表示されないため企業の認知度向上の効果は低いと考えられます。

SEO対策を施したホームページは、自社製品や自社サービスを検索したユーザーの目に止まりやすくなり認知度の向上が期待できます。

SEO対策を施したホームページの作成にはあまり費用はかからないため、企業が認知度向上のためにまず取り組むべき有効な手段といえます。

ただし、SEO対策は費用対効果が高いものの、効果が出るまでに時間を要するというデメリットもあります。

長期間かかる可能性があることを理解して取り組むのが良いでしょう。

駅や街中の広告

駅や街中の広告は、企業認知度の向上が期待できる有効な方法です。

大きいものやインパクトのあるデザインのものは印象に残りやすく、広告効果も絶大だといえるでしょう。

また、インターネットを利用しない世代にも見てもらえるため、若年層以外の年代の方々にも企業を知ってもらうことができます。

一方、費用が高額になるという点がデメリットです。

駅や街中の広告は頻繁に入れ替わるため、人々の印象づけるためには他社の広告に負けないインパクトのあるデザインや内容のものを作成する必要があります。

看板や吊革などの広告は大きい方がインパクトが強く印象に残りやすいですが、大きければ大きいほど費用も高額になることを理解しておきましょう。

また、実際に広告を出してから効果が出るまでに少し時間を要するため、長期的に取り組むものと考えましょう。

テレビやラジオで宣伝

テレビやラジオなどのメディアは大きな効果があるため、積極的に取り組むのがおすすめです。

テレビやラジオ以外でも新聞や雑誌なども効果が期待できるでしょう。

新聞やテレビ、ラジオで取り上げられた企業は信用できるという印象を持たれることが多いため、企業の認知度向上だけでなく企業イメージの向上にもつながります。

また、異業種の人たちにも知ってもらうための良い機会となるため、番組スタッフの方に自社の良いところをPRして採用してもらえるようにお願いしてみるのも効果的です。

デメリットとしては、広告費がかなり高額になるということです。

スタッフから依頼されたものに関しては無償で対応してもらえますが、こちらから依頼したものはもちろん広告費用が発生します。

その場合、他の方法と比較しても広告費が高額になるため、広告にかける予算や費用が許す場合に採用を検討してみてください。

名刺交換

名刺交換は地道ながらも、最も費用がかからない方法だといえます。

一枚ずつ手渡しで名刺を配ることになるため時間はかかりますが、名刺交換を重視している世代にはかなり有効な手段だといえます。

写真やイラストなど、企業や本人の印象を強めるアイディアを採用している名刺も多くあります。

また、実際に顔を合わせて名刺を交換することで、自社の印象をしっかり覚えてもらうことができます。

名刺交換の場合には、名刺を配る人の印象が企業のイメージに直結します。

素敵な製品を扱っている魅力的な企業であっても、名刺を渡した方の印象が悪かった場合、企業に対して良いイメージを持ってもらうことは難しいでしょう。

名刺交換で企業認知度を地道に上げたいと考えている方は、十分に気をつけてください。

 広告の作成、配布

ティッシュやチラシなど、実際に手渡しで配布するタイプの広告です。

繁華街や駅前で通った方に手渡しで渡していくため、効果が出るまで少し時間を要します。

自社サービスや製品に興味関心がある方にだけ渡すわけではないため、地道に配り続ける必要があるのです。

さらに、チラシではなくティッシュやうちわなどの実用的なものに広告をつけて配ることで、通行人の方に受け取ってもらえる可能性は高くなります。

ただし、受け取ってもらえても目を通してもらえなければ意味がないので、広告の内容にも工夫を凝らす必要があります。

認知度を向上させる際の注意点

認知度を向上させるための施策を行っている際に、多くの人が誤りがちなポイントが2点あります。

認知向上のための施策を続けていると、目的が「認知度を上げること」になってしまいがちです。

認知度を向上させる目的は、あくまでも顧客に商材などの持つ強みや特徴を知ってもらい成果に繋げることだという点を忘れないようにしましょう。

また、認知度を向上させる施策にばかり意識が向いていると、商品・サービスの品質管理がおろそかになってしまう場合もあります。

施策が成功して商品を買ってくれた顧客に届いたとき、その品質が十分でないとリピートに繋がらず、十分な成果を得られない結果となってしまいます。

また、商品の品質が悪い場合はSNSや販売サイトのコメントなどで悪い口コミを書かれてしまう可能性があるので注意しましょう。

【まとめ】あらゆる方面からアプローチをすべき

企業の認知度をあげるためにはあらゆる方面からのアプローチが必要になってきます。

一回だけの戦略では人々の記憶には残りづらいです。
ですが、いくつかの戦略を地道に続けていけばそのうち認知度が向上するはずです。

特にブログやSNSは世代を問わずに見られやすいですし、宣伝もされやすいです。
ただし、悪いことも書かれてしまうリスクがありますので慎重に行いましょう。

こうしたことを意識しながらさまざまな方法を試してみることをおすすめします。

どの戦略も長い目で見ていくことが必要ですが、顧客の獲得や認知度を上げるためには重要なので、組み合わせてみたり試行錯誤しながら続けていくことを意識していきましょう。