自費出版は赤字になる？後悔しない書籍の作り方や対策方法

自費出版は商業出版と異なり、出版にかかる費用を全て著者が自分で負担します。
たくさん本が売れた場合、経費を回収できますが、売れなかったら赤字です。

場合によっては何百万円もの費用がかかってしまう自費出版。赤字になるなら出来るだけ最小限に抑えたいですよね。

一方、事業の宣伝として本を出版する場合は、本自体が多少の赤字となっても経費に出来れば構わないという方もいらっしゃるでしょう。

そこで、今回は自費出版で赤字になるリスクだけでなく、赤字になった場合の会計処理方法もご紹介します。
さらに、赤字ではなく黒字にする方法もあるので、ぜひ最後までお読みください。

自費出版とは

「自費出版」とは、著者自身が費用を負担して本を出版する出版形態です。

出版したい人は作品の出版をお手伝いしてくれる出版社に費用を支払って、本を制作してもらいます。
出版社にはリスクがないため、費用を支払えば誰でも出版をすることができます。

自費出版のメリットは、自分で費用を負担するため、本の内容や装丁など著者自身が自由に決めることができる点です。

自費出版の最大のデメリットは、出版社側が費用を負担する「商業出版」とは違いコストがかかるという点です。

出版社によってもかかる費用に大きな違いが出てきますので、自費出版の出版社選びは非常に重要になります。

自費出版は赤字になりやすい？著者のリスクを解説

自費出版が赤字になるというのは本当なのでしょうか？
もちろん、自費出版で黒字になる方も多数います。

しかし、商業出版とは異なり、自費出版は赤字になるリスクがとても高いのも事実です。

なぜ、自費出版は赤字になりやすいのでしょうか？

自費出版は制作に多額の費用がかかる

自費出版で書籍にかかる費用は全て自己負担です。

出版するためには、原稿の執筆だけでなく、原稿の校正・校閲、表紙デザインなども必要になります。
書籍の制作には、細かい打ち合わせやチェックなど人手がかかる作業が多くあります。

そのため、大手出版社の場合は数百万円以上、小規模の出版社であってもそれなりの費用がかかってしまいます。

また出版社に依頼せず、書籍の制作を全て自分で行う場合であっても、印刷費は必須です。

自費出版は売れないリスクが高い

自費出版は商業出版と異なり、著者が自由に内容を決めることができます。

そのため、自費出版のサービスを提供している多くの出版社では、本を出版するサポートを行うことで著者から利益を得ています。

売れることで出版社に利益が発生する商業出版とは異なり、自費出版では売ることではなく、作ることを目的にしている出版社が多いです。

自由に執筆できるのは自費出版のメリットでもありますが、著者の自己満足で売れない本となってしまうリスクも高くなります。

赤字になっても経費に出来る？！自費出版の会計処理と勘定科目は？

たとえ自費出版の費用が赤字になったとしても、経費にできるのなら問題ないという方も多いかと思います。

自費出版でかかった費用が事業の経費として計上できるのかをご紹介します。

自費出版の赤字が経費となるのはこんな時

自費出版の場合、本を売ることではなく、事業の宣伝をすることが目的であるという方も多いかと思います。

自分の事業に関係する内容の本を出版した場合、自費出版にかかった費用は全て経費として計上できます。

一方、会社員などが、趣味の本などを出版した場合は、20万円以上の収入を得ると確定申告する必要が生じ、かかった費用を経費として計上することが可能になります。

つまり、自費出版で赤字となった場合も経費として計上できるのは、事業に関する本を出版した時のみです。

自費出版が経費となる場合の勘定科目

自費出版にかかる費用が経費となる場合、売るか配るかによって勘定科目が変わってきます。

売上げを計上することを前提とする場合、自費出版にかかる勘定科目は「仕入れ」となります。

一方、売るのではなく、チラシのようにお客様に配ることを目的とした場合、自費出版にかかる費用は「広告宣伝費」になります。

自費出版で黒字にするための作り方と売り方は？

事業に関する本を出版する場合、赤字になっても経費にできるとはいえ、できれば赤字は避けたいですよね。

最後にどうすれば自費出版で黒字にできるのか、黒字にするための作り方と売り方をご紹介します。

出来るだけ経費をかけずに制作する

大手出版社に自費出版を依頼した場合、数百万円の費用がかかってしまいます。

例えば、一冊2,000円で販売した場合、1,000冊売れると売上は200万円ですが、著者に売上がそのまま入るわけではありません。

ベストセラーと呼ばれる本は10万部以上の売上ですが、ヒットと呼ばれる本は数千部程度の売上です。

仮に数千部売れてヒットしたとしても、数百万の経費を回収できない場合もあります。
本が売れにくい時代に、数千部の本を売るのはなかなか大変です。

そのため、黒字化するためには、できるだけ経費をかけずに制作することが大切です。

自費出版の本を自分で売り続ける

出版社に自費出版を依頼した場合、多くの出版社では積極的に販売してはくれません。
たとえ、書店に並べるプランであったとしても、一定期間並べられた後は回収されてしまいます。

また、出版社に販売まで依頼する場合の多くは、保管料なども別途かかってしまいます。

出版した本を一番長く販売し続けられるのは、出版社でも書店でもなく著者自身です。

事業を行っている方であれば、自身のお店やイベントなどの売る場所があると思います。

SNSやホームページなどで販売することも可能です。

出版社などに任せるのではなく、著者自身で長期間本を売り続けることで黒字化できる可能性が高まります。

費用を抑えて出版する方法

出来るだけ費用を抑えて黒字化する為には、制作も販売も著者自身で行うのが一番ですが、これはあまり現実的ではありません。

書籍の制作には原稿が書ければ良いというわけではなく、表紙のデザインや校正・校閲など専門的な技術が必要な工程も多々あります。

なんとか著者自身で作れたとしても、読み難かったり、デザインがいまいちだったりすると、書籍によって著者や事業のイメージが落ちてしまう可能性もあります。

また著者自身で制作した場合、在庫管理や発送作業なども自身で行う必要がありとても大きな労力が必要となります。

そこで、費用を抑えて出版する方法としてオススメなのが、POD出版と呼ばれる方法です。

PODとはプリント・オン・デマンドの略であり、必要に応じてその都度本が印刷されます。

アマゾンPODの場合、印刷から発送まで全てアマゾンが代行してくれるので、著者は何もする必要がありません。

またアマゾンPODを使うことで、まとまった部数の印刷が不要になる為、在庫を持つ必要がなく、初期投資も抑えられます。

しかし、アマゾンPODは個人では使えない為、出版社やサービスを通して利用する必要があります。

自費出版でよくあるトラブル

自費出版のプロジェクトを進めた際によくあるトラブルとして、以下の２つも挙げられます。

• 「費用」に関するトラブル
• 「流通」に関するトラブル
• 「本の完成度」に関するトラブル

「費用」に関するトラブルとして多いのが、最終的に当初に契約した金額から大きく膨れ上がった金額を請求されるケースです。

これは、本をつくる話し合いのなかでオプションサービスの追加費用がかさんでいくことが原因です。
オプションつけた場合はその都度見積もりや契約書を修正してもらうことで、費用のトラブルは防ぐことができます。

その他の「流通」や「本の完成度」に関するトラブルの詳細は、こちらの記事で詳しく解説しています↓

また、ネット化の影響で紙の本が売れにくくなっていることから、多額な費用をかけて自費出版をさせる悪質な出版商法も増えています。

悪質な業者に当たらないようにするためには、複数の出版社を比較し見極めることが大切です。

こちらの記事では、実際に著者と出版社とのあいだでトラブルになった事例も紹介しています↓

まとめ

自費出版は著者が経費を負担するため、商業出版と異なり、赤字になりやすいです。

しかし赤字になってしまった場合でも、事業に関連する本であれば自費出版にかかった費用を経費として計上できます。

自費出版で黒字化したい場合は、できるだけ経費をかけずに制作することが重要です。

リスクを抑えて出版する方法として、必要に応じて印刷するPODという出版方法があります。
また、出版社によっても費用に大きな差が出てくるので、出版社をしっかりと比較して検討することをオススメします。