印税生活の実態！　出版する前に知っておくべきこと

本を出版する際に支払われる「印税」というお金。
文筆活動をしている方にとって、「印税生活」というのは一つの大きな目標ではないでしょうか。しかし、印税は実際にどれぐらいもらえるものなのか分からない方も多いでしょう。

この記事では本を出版して印税生活を目指そうと考えている方に向けて、印税の仕組みや憧れの印税生活への道について紹介していきます。

そもそも印税とはどんなシステム？

印税生活をするためには、まずは印税のシステムを理解していなければいけません。
ここでは、印税の仕組みについて紹介していきます。

印税とは簡単に言うと、「著作を販売する権利を出版社に譲渡することにより支払われるお金」のことです。

自身の本の制作、出版を依頼する代わりに、本が売れたり本が刷られたりした場合、本の販売価格に対して一定の割合のお金を受け取ることができます。

これが印税です。

ちなみに印税には2つの種類があります。詳しくは次の項目で説明していきます。

2種類に分かれる印税の入り方

先程は簡単に印税の仕組みについて紹介しましたが、ここでは印税の支払われ方について説明していきます。
印税は「本を印刷したらその数に応じて支払われる」ケースと、「本が売れたらその数に応じて支払われる」ケースがあります。
印刷数に応じて支払われるのであれば、ある程度の印税は確保できますが、販売数に応じて支払われるケースでは、極端な話ですが本が売れなければ印税もゼロになってしまいます。
それならですが、印刷数に応じて印税が支払われる方法を選ぶ方が得だと考えるのが自然です。

しかし、どちらにもメリットとデメリットがあるのです。

印税の入り方ごとのメリットとデメリット

まず印刷数に応じて印税が入る場合のメリットとしては、「仮に本の売れ行きがそこまで良くなくても、ある程度の印税は約束されている」ということです。
一度印刷されてしまえばその冊数に応じて印税が支払われるので、確実にお金を手にしたいという方におすすめです。
しかし、｢本の販売価格に対する印税の割合が低い｣のがこの方法のデメリットです。

次に、販売数に応じて印税が入る場合のメリットとして、「本の販売価格に対する印税の割合が高い」ことが挙げられます。
デメリットとしては、「本が売れなければその分印税も少ない」ということでしょう。

どちらの方法も一長一短ではありますが、出版社経由で本を販売するほどの能力があれば、販売数に対して印税が支払われる方法を選ぶほうが収入が大きくなるかもしれません。

印税にも税金は発生する？

「印税」という字面だけ見るとまるで税金のような扱いに感じますが、印税というのは出版社などが著者に対して支払う著作の使用料であり、税金ではありません。
もちろん印税が支払われた際は収入として扱われるので、その分の税金を納めなければいけません。

印税の額が100万円以下であれば10.21%の金額を源泉所得税として納め、印税の額が100万円以上になれば税率は20.42%に跳ね上がります。
しかし、源泉所得税で支払った税金は、確定申告を行うことによって戻ってくるケースもあります。

印税率を考えたら自費出版の方がお得？

出版というと出版社を経由して本を販売することが一般的ですが、印税の割合は本の販売価格に対して5%～10%とばらつきがあります。

しかし、5%～10%という印税の割合ではなかなか印税生活とは行かないでしょう。

例えば、年間の生活費として300万円必要だとすると、何冊本を売ればいいのでしょうか。
印税率が10%と考えると、3,000万円分本を売らなければいけません。本の価格を1,000円と仮定したら、3万冊売りきらなければいけないのです。

実際の執筆活動には経費も別途かかるため、生活費用を300万円の残すならさらに本を売らなければいけません。
毎年自分の本を3万冊売らないといけないのはなかなか厳しいハードルではないでしょうか？

自費出版･電子出版で印税率アップを狙う

夢の印税生活を目指すのであれば、単純に印税率の高い方法で出版を考えるのも一つの選択肢です。

自費出版は出版社を通さず本を出版する方法で、最終的に手にするのは印税ではなく単純に利益となります。
印税は出版社側が著者に支払う著作の利用料なので、出版社がそもそも存在しない自費出版だと印税とは言わないのです。
さて、自費出版の場合、手元に残る利益は本の価格に対して20%～50%と言われています。
出版社を経由した場合は10%前後なのに対して、非常に高い利益率と言えるでしょう。

紙の本にこだわらないのであれば、電子出版という選択肢も視野に入れておくべきでしょう。
ネット通販大手のAmazonの場合、「Amazon Kindle ダイレクト･パブリッシング」（通称：KDP）という出版方法があります。
KDPでは35%、もしくは70%の印税率が設定されます。
70%の印税率が適用されるにはさまざまな条件をクリアしなければいけません。

代表的な条件として、「Kindle Unlimited」、「Kindleオーナーライブラリー」で無料で読めるようになる「KDPセレクト」に登録しなければいけないという条件が挙げられます。
「無料で本を読まれるなんてありえない！」そう思う方もいらっしゃるかもしれません。
しかし、KDPは1ページ読まれるごとに支払いが発生するので、たとえ読者が無料で本を読んだとしても、著者にはしっかり収入が入ります。

印税率が低くても出版社を通した出版を狙うべき理由は？

自費出版や電子書籍の利益率と比べると、出版社を経由した出版は損に感じてしまうかもしれません。
しかし、出版社を経由した出版にもメリットはあります。
それは、「出版社の実績に便乗できる」ということです。

いきなり無名の方が電子書籍を自費出版したとしても、特別なセンスが無い限りなかなか手にとって貰えないでしょう。
一方、出版社を経由した出版なら、自費出版に対して注目されやすくなります。また、出版社側も利益を上げようと一生懸命頑張るので、販促活動に力を入れてくれます。

逆に自費出版をする場合は営業や広告に関する労力がかかってしまうので、執筆活動に支障をきたしてしまう可能性もあります。

出版方法はさまざまですが、どの方法にもメリット･デメリットがあるので、自分に最も適した方法を見つけることが何より大切です。

印税生活への近道は「知名度」を上げること

ここまで説明した通り、本の出版に対する対価である印税だけで生活することはあまり現実的ではありません。
しかし、文筆家の収入は印税だけではありません。

知名度が上がればウェブメディアなどへの寄稿や、講演依頼などもありますし、テレビ･ラジオなどのメディアにも出演することができるでしょう。
すぐに文筆活動だけで生活するのは難しいので、知名度が上がるまでは兼業作家として生活することをおすすめします。

生活コストを見直すことも重要

これは出版とは直接関係ないのですが、印税だけで生活しようにも収入が少なくて難しいのであれば、支出を抑えるという考え方も重要です。
1ヶ月の生活費で最も大きな割合を占めているのは家賃や住宅ローンなどの「居住費」です。

文筆活動は最低限の道具があれば行うことができるので、印税だけ生活するのであれば、不必要な支出を削るところからスタートしてみるのはいかがでしょうか。
支出を削れば最低限稼がなければいけない生活費のラインが分かり、出版計画を立てやすくなるでしょう。

まとめ

印税だけで生活するためには、常にヒット作を生み続けなければいけません。
コンスタントに執筆だけで収入を求めるのは難しいので、まずは兼業作家としてスタートし、ある程度数字が見込めるようになったら独立を考えるようにしましょう。