企業の認知度を向上させる具体策

自社商品を購入してもらったり、自社サービスを利用してもらったりするためには、初めに企業のことを知ってもらう必要があります。

そのためには、企業の認知度を向上させなければいけません。

しかし、認知度の向上は簡単にできるものではなく、地道な努力が求められます。

いまいち方法が分からない方も多いでしょう。

そこでこの記事では、企業認知度の概要やポイント、具体策などについて解説します。

企業認知度向上を目指すために知っておきたいこと

企業認知度の向上を目指すためには、事前に知っておくべきことがあります。

まず、「認知度」と「知名度」は別ものだということです。

この2つの言葉は似ているため混同する方がいますが、意味は違うのです。

また、目的を持たずに認知度を上げようとしても、モチベーションが保てません。

そこで、認知度の向上により得られるメリットを理解しておきましょう。

そうすることで具体的な目標が定まり、目標達成のために様々な手法に挑戦できるようになります。

認知度＝知名度ではないという認識をもつ

認知度と知名度は別の意味を持つ言葉です。

認知度とは、顧客がその企業の事業内容や商品・サービスの特徴、強みなどを理解している状態のことをです。

一方、知名度というのは、顧客が企業の名前を知っているという状態。

つまり、どのような商品を販売しているのか、どのような特徴を持つ企業なのかは知られていません。

中には、「消費者に名前を知ってもらえれば、認知度が上がるだろう」と考える方もいますが、その状態は単に知名度が上がっているだけなのです。

したがって、認知度を上げるためには、顧客に自社のことや商品・サービスについて深く理解させる必要があります。

知名度を上げることよりも、認知度を上げるほうが難しいということを意識して、具体策を考えていきましょう。

知名度を上げるメリットも知っておく

消費者に深く自社のことを知ってもらうためには、知名度よりも認知度のアップが重要です。

しかし、知名度を上げることに意味がないわけではありません。

企業が知名度を上げることで、BtoBビジネス（企業間ビジネス）に役立ちます。

無名であるよりも、有名であるほうが取引がスムーズに進みやすいでしょう。

もちろんBtoCビジネスでも同じことがいえます。

全く知らない企業の商品よりも、名前だけでも知っている企業の商品のほうが、消費者は安心して購入しやすいでしょう。

認知度向上のためにできることは、たくさんあります。しかし、そのための期間や定義、アプローチ方法を全く考えないまま始めると、途中で躓いてしまうでしょう。

そこで、どの程度の期間で認知度を向上させるのか、そもそも「認知度向上」の定義は何なのかを事前に考えることをおすすめします。

さらに、他社と全く同じ方法で行ってもあまり効果が期待できません。

そこで、競合他社と異なるアプローチ方法を検討することが大切です。

短期で結果を見出そうとせず長期スパンで考える

認知度の向上を短期間で実現させようとして、期間限定セールなどの実施を考える方がいるでしょう。

派手な宣伝は、たしかに効果があります。しかし、その効果は瞬間的なもので、長期的に考えるとあまり良い方法とはいえません。

そこで、短期間での目標達成を目指すのではなく、長期スパンで考えることをおすすめします。

消費者が企業について調べたり、他社と比較したりできる時間を確保しましょう。

そうすることで、結果的に認知度が上がることが期待できます。

社内で認知度向上のための定義を共有しておく

一言で「認知度向上」といっても、その定義は企業によって様々です。

社内で統一された定義がなければ、足並みが揃いません。その結果、目標の達成が難しくなる可能性があります。

人によって「認知度向上」に対する意識は違います。「20代の顧客の認知度を上げたい」と思う人がいれば、「40代の顧客の認知度アップが重要だ」と考える人もいるでしょう。

また、「テレビで商品が取り上げられることが目標だ」、「テレビの特集だけでなく、実際に売り上げが○％上がる必要がある」など、思いはそれぞれなのです。

そこで、まずはこれらの意見を一通りまとめて、共通認識を作り上げましょう。

どの年代の人をターゲットにして、いつまでに、何％認知度を上げるのかなど、具体的に検討することが重要です。

競合他社とのアプローチ方法をずらす

自社の認知度アップを目指すのであれば、事前に競合他社についてリサーチしましょう。

自社よりも圧倒的に認知度の高い企業がある場合、同じように戦うことは難しいです。

したがって、競合他社がどのような方法で認知度を上げているのか、調査してください。

その後、他社とは異なるアプローチ方法で認知度の向上を目指しましょう。

キャッチフレーズを変えたり、宣伝方法を新たに追加したりする方法が考えられます。

認知度を向上させる具体策

では、企業の認知度を向上させるためには、具体的にどのような方法を取り入れればいいのでしょうか。

その手法は数多くありますが、かかる費用や手間は違います。なるべくハードルが低いものから採用していきましょう。

ここからは、認知度向上のための具体策を4つご紹介します。

webサイトを開設し自社をアピール

現代の消費者たちは、インターネットを駆使してあらゆる情報を得ています。

何か欲しい商品やサービスがある時に、最初にネットで検索する人は非常に多いでしょう。

そこで、自社のWebサイトを開設することは重要な手段です。

なお、Webサイトを開設すればそれで認知度が上がるわけではありません。

消費者の目に留まるように、デザインやレイアウトを工夫することが求められます。

広告やコンテンツなどを活用しながら、Webサイトに多くの人を誘導しましょう。

基本無料で取り入れられる「SNS」の活用

最も取り入れやすいのが、SNSです。近年SNSの発展が急激に進んでおり、TwitterやFacebook、Instagramなどを利用している人は多いです。

そこで、企業もSNSアカウントを開設し、活用しない理由はありません。

なにより、これらのSNSは基本的に無料で始められます。

さらに、拡散力があり、人々の興味を引く投稿すれば一気に認知度があがる可能性を秘めています。

したがって、何から始めるべきか分からない場合は、SNSの運用から取りかかるのがおすすめです。

メルマガ配信を取り入れる

確実に情報を届けるには、メルマガの配信もおすすめです。

ターゲットを絞れるため、認知度アップに有効な手段だといえるでしょう。

情報を定期的に届けることで、消費者に忘れられる心配もありません。

ただし、メール配信の頻度や文章量には気をつける必要があります。

送りすぎると「しつこい」と思われる可能性がありますし、文章量が多すぎると読んでもらえない恐れがあります。

適切な頻度と量を見極めながら、慎重に配信してください。

プレスリリースを出す

プレスリリースを出すという方法もあります。

プレスリリースとは、企業の新しい情報を報道機関に対して発表することです。その文書のことを、プレスリリースと呼ぶこともあります。

プレスリリースを出すことで、メディアに取り上げてもらえる可能性が高まります。

自社でSNS発信やメール配信するよりも、より多くの消費者に届くでしょう。

その結果、認知度が上がり売り上げに良い影響を与えることが期待できます。

また、プレスリリースは費用対効果が高く、それほど費用をかけずに大きな効果を生み出す力があります。

したがって、うまく活用できれば非常にメリットの多い方法なのです。

自社で新たな商品やサービスをリリースした時には、積極的にプレスリリースを出してアピールしましょう。

複数の方法を使って、企業の認知度向上を目指そう

今回ご紹介した方法は、組み合わせることでより大きな効果を生み出します。

宣伝費用をあまりかけられない場合は、SNSの運用やプレスリリースの発表から始めましょう。

Webサイトを開設して、そこでプレスリリースを発表するという方法もあります。

複数の方法をうまく活用して、企業の認知度を上げましょう。