自費出版に必要な企画書の書き方とは？　作成後の送付方法も解説

商業出版では、出版社に届ける企画書を作成することから始めます。
出版社が費用を負担する商業出版をできるか出来ないかは企画書にかかっていると言っても過言ではありません。

一方、著書者が出版経費を負担する自費出版においては企画書は必須ではありませんが、企画書を作ることによってスムーズに話が進みます。

ここでは出版社に提出する企画書の書き方や送り方、また自費出版する場合に書いておいた方が良い内容についてご紹介します。

商業出版と自費出版の企画書に必要な項目と書き方

商業出版の場合

出版のための企画書に決められたフォーマットはありませんが、商業出版の場合、A4サイズで1〜2枚に簡潔にまとめた方が見てもらいやすくなります。

商業出版の企画書に必要な項目は、以下の通りです。

本のタイトル
本の内容
著者プロフィール
企画意図・背景
読者ターゲット
類書・著者の影響力など

1.本のタイトル

出版を企画している本のタイトル案を記載します。

2.本の内容

出版を企画している内容の概要を記載します。
目次もあるとよりイメージが付きやすくなります。

3.著者プロフィール

著者のプロフィールを記載します。
肩書き・経歴・資格など、信頼性や実績を示し、なぜ自分が執筆する必要があるのか？ を書きましょう。

4.企画意図・背景

なぜこの本を執筆したいと思ったのか、きっかや時代背景などを記述します。
この本は売れそうと思われるように、世の中の流れや市場なども調査して書きましょう。

5.読者ターゲット

どのような人に売れると思うかを具体的に記述します。
ターゲットの年齢・属性・悩みなどを書きます。

6.類書・著者の影響力など

現在すでに売れている本で類書を記述します。できればベストセラーなど沢山売れているものが良いでしょう。
類書を紹介した上で、企画したい本と類書の違いも記述します。

また、著者が既に知名度が高かったり、ネット上での影響力が大きい場合は詳しく記述しましょう。
ブログのアクセス数、Twitterのフォロワー数なども多ければ、本の見込み客として考えられます。

商業出版の場合、売れる本でなければ出版されません。
その為、あなたが書いた本がいかに魅力的で、どういった人に売れるのかということを伝える必要があります。
著者の経歴や経験、またSNSでのフォロワー数やサイトのアクセス数なども多ければ本の販売に有利になるので是非書きましょう。

商業出版の企画書は、出版できるかできないかを判断される為の資料です。
まずは見てもらえるかを意識し、クオリティの高い魅力的な内容に仕上げる必要があります。

自費出版の場合

自費出版の場合、経費は著者負担なので、ほとんどの場合出版可能です。
出版社からすると著者は高額な費用を払ってくれるお客様になるので、企画書は必ず見てもらえるはず。

商業出版の企画書に必要な項目は、準備できていれば書いた方が良いですが、わからないところは書かずに出版社に相談してから決めても大丈夫です。
既に原稿が出来上がっている場合は、原稿も一緒に添付しましょう。
自費出版の企画書は出版することを前提に、具体的な話を進める為の事前資料となります。

売れるか売れないかよりも、どういった内容にしたいか、デザインはどうしたいか、本のサイズや価格など、こだわりたいポイントや要望を簡潔にまとめておくことで、スムーズに見積もりに繋げることができます。

自費出版の場合は、原稿や企画書が全くない状態から相談することもできます。
企画書を作ることにあまり労力をかけなくても良いでしょう。

企画書が完成あとの出版社への送り方 | メール文のテンプレートあり

商業出版の場合

商業出版の場合、どうやって出版社に企画書を届けるかが重要なポイントとなります。
特に大手出版社の場合、日々沢山の出版企画が届きます。
その為、頑張っていい企画書を書いても見てすらもらえない可能性もあります。

郵送やメールで送ることは簡単ですが、埋もれて見てもらえない可能性は高いです。

大手出版社の多くは、直接企画書を持参することを受け付けていないようです。
一部受け付けているところもあるので、突然訪問するのではなく、事前にメールや電話で確認してから持参するようにしましょう。

一番出版できる可能性が高くなるのは、編集者とのコネクションを作ることです。

知り合いの紹介などツテがあれば一番ですが、何もない場合は「出版記念パーティ」や「出版記念セミナー」などに参加するのも良いでしょう。
参加費用はかかりますが、本の著者やその編集者と直接会う機会を作ることができます。

自費出版の場合

自費出版の場合、自費出版向けの制作を行っている出版会社であれば、内容に関わらず、ほとんどの場合企画書を見てもらえ、実際に出版することができます。
※他人の権利を侵害するもの、法律や公序良俗に反するものなどは出版できません。

出版社からすると、「自費出版したい」と企画書を送ってくる人はお客様になります。
特にコネクションなども必要ありません。

まずは、出版会社に電話・メール・専用フォームなどで問い合わせましょう。
事前に連絡さえ入れれば、ほとんどの出版会社では、直接訪問にも対応してくれます。

出版の為の説明会や相談会を開催している出版社もあります。
個別相談もできるので、場所と予定があれば参加してみるのも良いでしょう。

商業出版したいが自費出版でも良い場合

「商業出版したいけれど、無理なら自費出版でも仕方がない・・・」と考える方も多いかと思います。
そういった場合、商業出版も自費出版も両方行っている出版社に連絡してみましょう。

企画書は、商業出版を目指すために、頑張って作り込みましょう。
企画が編集者の目に止まり、魅力を感じてもらえたら商業出版が可能かもしれません。
もし、商業出版が不可能であっても、自費出版からいかがでしょうか？と出版社側から提案がくることも多いようです。
一旦自費出版として本を出し、その後商業出版を目指すことも可能です。

出版社へ送るメールの一例：

出版社に連絡する方法として最も手軽なメールについて、一例をご紹介します。
商業出版しかしたくない、または自費出版しかしたくないという場合は予め伝えておきましょう。

〇〇株式会社　ご担当者様

突然のご連絡を恐れ入ります。
■■と申します。

御社にて出版を希望しており、
本の企画書を作成いたしました。

企画書の提出方法について教えて頂けないでしょうか。
何卒よろしくお願いいたします。

■■（※著者のお名前）

まとめ

商業出版と自費出版では、企画書の書き方も変わってきます。
商業出版の場合は、いかに本を出版する魅力を伝えられるかがポイントです。
じっくり見てもらえる可能性は低いため、わかりやすく簡潔にまとめ、コネクションを作るなど届け方についても検討しましょう。

自費出版の場合は、企画書を見てもらえないことはないので、自分の希望を上手く伝えるツールとして企画書を作りましょう。

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